2009 Fiscal Year Annual Research Report
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20592625
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
川崎 裕美 Hiroshima University, 大学院・保健学研究科, 教授 (90280180)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
廣瀬 たい子 東京医科歯科大学, 保健衛生学研究科, 教授 (10156713)
三国 久美 北海道医療大学, 看護福祉学部, 教授 (50265097)
森脇 智子 広島大学, 大学院・保健学研究科, 助教 (20512510)
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| Keywords | 子育て支援 / 住民活動 / 発達支援 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、つどいの広場事業における、親子の発達を促す機能について評価を行うこと、支援住民を継続的に確保するための方策の基礎資料を収集することである。2年目である平成21年度は、初回調査対象の増加と継続的データ収集を行っている。
1) 利用者の調査
初めて広場事業を利用する0～2歳児とその母親を対象とし、NCAST(Nursing Child Assessment Satellite Training)日本語版にあわせて、ビデオ撮影をおこない、データ収集を実施している。0歳児を中心に調査、データ整理を終了したところである。引き続き0歳児の初回調査を実施しながら、半年経過した母子の2回目、3回目調査を実施している。調査協力者の多くは、転入者であり、実家以外の支援のネットワークが必要であると考えられた。つどいの広場に集まる調査協力者の中にも、不安が大きい者が認められ、自由記載欄に日々の悩みが記載されていた。子ども達は、遠城寺発達検査によりおおむね月齢通りの発達と判断され、母子の関係性に問題のある親子は認められなかった。今後も継続調査する予定である。
2) 不安感調査結果の分析
初回協力者について、母親の育児不安感とネットワークの状況について、解析を行っている。今後、つどいの広場の利用状況と育児不安感、ネットワークの変化について、関連性を検討している。非常に強い不安を持ちながらつどいの広場事業に参加している母親は、調査に参加することで、不安軽減が図れていた。調査の目的から研究者は協力者に対して指導助言は行わないが、ビデオ撮影によって母親は子どもの成長に関する客観的情報を得ることが不安軽減につながっていると考えられた。このことから、つどいの広場事業では、定期的な子どもの成長に関する情報提供も必要であることが示唆された。
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