2009 Fiscal Year Annual Research Report
豪雪過疎地域の高齢者の自立生活継続のための介護予防マネジメント技術の検討
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20592634
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| Research Institution | Niigata College of Nursing |
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Principal Investigator |
飯吉 令枝 Niigata College of Nursing, 看護学部, 准教授 (40279849)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平澤 則子 新潟県立看護大学, 看護学部, 准教授 (60300092)
小林 惠子 新潟県立看護大学, 看護学部, 教授 (50300091)
藤川 あや 新潟県立看護大学, 看護学部, 助教 (80341840)
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| Keywords | 高齢者 / 自立生活 / 介護予防マネジメント |
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| Research Abstract |
1.特定高齢者の自立生活維持のための介護予防マネジメントの状況と課題を明らかにすることを目的とし、包括支援センターまたは介護予防事業を担当する保健師4名から、介護予防マネジメントを行った特定高齢者5名についての聞き取り調査を実施した。その結果、保健師は基本チェックリストからの対象者発見だけでなく、訪問・相談活動、医療機関との連携等を通して、生活上での変化や生活困難となっている状況を早期に把握し、その人の暮らし方に合わせた具体的な目標を本人・家族と共有して事業につなげていた。一方課題として、介護予防対象者の早期発見のための工夫や地域住民の介護予防に対する意識向上、対象者へのフォローアップ等があげられた。
2. 7年間の継続事例の動態及び健康状態の変化を明らかにし、豪雪過疎地域に暮らす高齢者の生活困難となる要因を検討することを目的とし、A地域の要介護度2以上を除く65歳以上の一人暮らし及び高齢者世帯のうち、平成15年に訪問面接調査を行った137人を対象として、A地域の保健師および地域包括支援センターのケアマネージャーから動態、世帯構成、健康状態等の聞き取り調査を実施した。その結果、健康状態に変化がなかった人は47人(34.3%)で、健康問題に変化があった人では、心疾患やがんは一時的に状態を悪化させるが要介護状態には必ずしもつながらないこと、脳梗塞の再発、認知症の進行等がADLを低下させ、自立生活の継続を困難にすることが明らかになった。
1. 2から、認知症等介護予防が必要な人を早期に発見していくために、日常生活の中で対象者の変化を早期にとらえるような工夫の必要性が示唆された。今後は生活の変化を早期にとらえて介護予防につなげていくためのチェックリストやシステム作りの検討が必要であると考える。
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