2008 Fiscal Year Annual Research Report
大学における自校教育の導入実施と大学評価への活用に関する研究
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20600002
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| Research Institution | Iwate University |
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Principal Investigator |
大川 一毅 Iwate University, 評価室, 准教授 (20267446)
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| Keywords | 自校教育 / 初年次教育 / 高等教育 / 大学教育 / 大学史 / 大学評価 |
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| Research Abstract |
大学における自校教育の導入実施状況を把握するため、平成20年8月に全国の国公私立すべての752大学に調査アンケートを依頼し、373大学より回答を得た(回収率49.6%)。このうち、136大学が自校教育授業を「実施している」と回答した(全国大学総数の18%)。また、33大学は「検討中」と回答した。回答からは196授業を確認した。ただし、授業計画全体を自学に関わるテーマと内容で構成する「フルバック」型授業は、回答授業中の30%である。
履修対象者について、回答授業の50%が学士課程1年生に限定している。授業形態は、回答授業の71%が講義形式であり、82%は複数教員体制を採用している。学長、理事長、大学役員、学部長が授業を担当する場合も多く、学外者や卒業生も招聘されている。これらもふまえ、回答授業の78%で授業コーディネーターを配置するが、その職務負担の大きさが授業運営上の課題にもなっている。大学職員や同窓会が授業の企画運営に参画する場合もあった。
実施目的や授業内容については「自学の理念・使命・目的の周知」、「自校史・沿革の理解」が回答上位である。授業目的の設定では「学士力」との関わりもうかがえた。成績評価方法は「出席状況」、「レポート」を重視する授業が多い。実施上の課題として、「担当教員の選定」、「授業内容の整合性」、「授業目的や到達目標の設定」など、複数教員体制に起因する課題や、授業の「質保証」の課題があがった。
自校教育授業について、各大学のとらえ方や位置づけは様々で、実施形態も多様であった。次年度以降の研究課題として、授業評価結果や教育成果の検証も含め、授業改善の視点に立った考察も必要である。
なお、調査結果は協力大学に報告書を送付し、また「大学教育学会誌(平成21年5月刊行予定)」に論文掲載となる。
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