2010 Fiscal Year Annual Research Report
脳卒中慢性期患者への理学療法介入による歩行習慣変容がもたらす障害予防効果
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20700452
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| Research Institution | Kibi International University |
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Principal Investigator |
原田 和宏 吉備国際大学, 保健科学部, 准教授 (80449892)
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| Keywords | リハビリテーション / 臨床 / 脳神経疾患 / 行動変容 / RCTs / 障害予防 / 理学療法 |
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| Research Abstract |
平成22年度は、脳卒中慢性期患者に対して(1)重要な層化因子を用いた無作為割り付けによる平行群を作成し、(2)標準的な理学療法にインターバル速歩を追加したものを介入因子とする無作為化比較試験を行い、理学療法指導がもたらす患者の身体活動量への効果について検証した。
1.研究参加者の募集と無作為割り付け、および身体活動量の計測
岡山県内の一医療機関の外来通院患者から脳卒中発症6か月以降で歩行が自立し認知機能が正常な者7名が登録された。麻痺が認められず歩数が先行研究に照らして外れ値を示す1名を除いた6名に「年齢階層」と「来院頻度」を層化因子とした層別置換ブロック法4層で無作為割り付けを行い,インターバル速歩指導の前期介入群3名,後期介入群3名を構成した。歩行活動量は加速度計内臓型歩数計を約3か月装着し、1日あたりの歩数、2メッツ以上に相当する運動量(kcal)の反復測定データを得た。平均歩数は3158.8歩(標準偏差2480.4歩)で国内外の高齢者の平均値より統計的に有意に少なかった。平均運動量は69.7kcal(同61.1kcal)で中高年者に推奨される値より有意に低かった。級内相関係数は歩数が0.971、運動量が0.965であった。
2.最小可検変化量とインターバル速歩の効果
最小可検変化量は歩数が1059.4歩、運動量が25.9kcalとなった。通常の外来リハビリテーションを行った日とインターバル不可指導を付加した日のデータについて比較を行うと、最小可検変化量に匹敵する身体活動量の高まりを示し、中高年者に推奨される運動量の目安に近づいた。介入期間中の有害事象は観察されなかった。
意義は、所定期間の平均により日々の歩行活動量計測は高い信頼性を確保でき、従来の標準的理学療法に加え患者自身が行う習慣化された歩行に対する指導で身体活動量の有意な向上が得られる可能性を示唆した点である。
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