2009 Fiscal Year Annual Research Report
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20730125
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
工藤 教孝 Hokkaido University, 大学院・経済学研究科, 准教授 (80334598)
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| Keywords | 経済理論 / 金融論 / 経済政策 |
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| Research Abstract |
本研究では、欧米や日本などで近年発生した金融危機の解明に役に立つような新たな理論モデルを構築することを目的とする。特に、限られた情報の中で、人々が他の人々の行動から情報を引き出す合理的活動が群衆行動を引き起こし、それがバブルとその崩壊につながる過程について明らかにすること、そしてその中で情報と予測の相互作用について明らかにするのが本研究の目的である。
今年度は昨年度に引き続き、「ケインズの美人投票」と呼ばれる現象に着目し研究を進め、一定の成果を得た。ある金融資産のファンダメンタル価格が有限期間先に判明するとしよう。もしも市場参加者が長期的視野を持っているならば皆ファンダメンタル価格についての予測を立てれば良い。しかし、現実の経済がそうであるように、多くのトレーダーは金融資産の短期的なキャピタルゲインを追求する。つまり、金融資産を購入する動機は、それを他のトレーダーに後日売却することになる。このようなトレーダーは、ファンダメンタル価格よりもむしろ、他のトレーダーがその金融資産の価値をどう評価しているかを重視することになる。本研究では、この分析に情報の非対称性を追加した。つまり、トレーダー間で情報保有量に格差があるのである。その場合、情報を持たないトレーダー達は市場価格から得られる公開情報に頼って取引を行うことになる。かつてケインズは無知なトレーダーが市場のボラティリティーを引き上げるだろうと指摘しなが、本研究ではそのような直感が正しいのかについて、精緻な分析を行った点が特に新しいと言える。
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