2008 Fiscal Year Annual Research Report
社会経済的要因による健康格差に関する国際比較-心理社会的ストレスからの検討-
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20790437
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| Research Institution | University of Toyama |
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Principal Investigator |
関根 道和 University of Toyama, 大学院・医学薬学研究部(医学), 准教授 (30303225)
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| Keywords | 社会経済的環境 / 健康格差 / 心理社会的ストレス / 健康リスク行動 / 国際比較 / 英国 / フィンランド |
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| Research Abstract |
日本、英国、フィンランドの公務員を対象に実施している疫学調査のデータを使用して、社会経済的指標と健康との関連性を明らかし、また、職域の心理社会的ストレスや健康リスク行動(喫煙、飲酒、運動)から健康格差の説明が可能か検証することを目的とした。分析の結果、社会経済的要因による健康格差として、日本、英国、フィンランドの3カ国とも身体的健康度は職階が低くなるほど低かった。精神的健康度は、日本では職階が低くなるほど健康度が低かったが、英国では一貫した結果が得られず、フィンランドでは職階が低くなるほどむしろ健康度が高かった。社会経済的要因と心理社会的ストレスとの関係については、3カ国とも、職階が低いほど、裁量度が低かったが、要求度や長時間勤務の割合も低かった。また、3カ国の健康格差や心理社会的ストレスの格差の程度は、フィンランドにおいて若干小さく、日本と英国は同程度であった。また心理社会的ストレスと健康リスク行動との関係については、心理社会的ストレスは、いくつかの健康リスク行動と関連があったが、3カ国間での一貫性はなく、また関連性もそれほど強いものではなかった。社会経済的要因による健康格差は、心理社会的ストレスや健康リスク行動を調整すると、男性では縮小傾向、女性では不変かやや拡大傾向にあった。したがって、特に男性では、心理社会的ストレスや健康リスク行動の職階差が、健康格差の形成に関与している可能性が示唆された。日本、英国、フィンランドは社会福祉体制が異なっており、フィンランドにおける社会民主主義的な体制は、経済格差などの格差縮小的に作用するとされる。横断研究による解釈の限界があるが、フィンランドにおいて心理社会的ストレスや健康格差の程度が他の国と比較してやや小さいことは、社会福祉体制が健康格差の拡大や縮小において重要な役割を担っていることを示唆していると考えられる。
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[Journal Article] Associations of job strain and working overtime with adverse health behaviors and obesity : evidence from the Whitehall II study, Helsinki Health Survey, and the Japanese civil servants study2008
Author(s)
Lallukka T, Lahelma E, Rahkonen O, Roos E, Laaksonen E, Martikainen P, Head J, Brunner E, Mosdol A, Marmot M, Sekine M, Nasermoaddeli A, Kagamimori S.
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Journal Title
Social Science and Medicine 66
Pages: 1681-1698
Peer Reviewed
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[Presentation] Sex Inequalities in Physical and Mental Functioning of British, Finnish, and Japanese Civil Servants : Role of Job Demand, Control and Work Hours2009
Author(s)
Sekine M, Tatsuse T, Kagami mori S, Chandola T, Cable N, Marmot M, Martikainen P, Lallukka T, Lahelma E
Organizer
The 18^<th> Annual Congress of Women's Health
Place of Presentation
Virginia (USA)
Year and Date
20090327-29
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