2009 Fiscal Year Annual Research Report
推奨身体活動量を満たす成人を増加させるための効果的な支援方法の検討に関する研究
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20800054
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
柴田 愛 Waseda University, スポーツ科学学術院, 助手 (30454119)
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| Keywords | 身体活動 / 運動 / 健康増進 / 関連要因 / 介入 |
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| Research Abstract |
本年度は、「健康づくりのための運動指針2006」における推奨身体活動量実施に関連する心理的、社会的、環境的要因について検討した。インターネット調査会社の登録モニターを性別、年齢階層、居住地域(都道府県別)において平成17年国勢調査における人口分布と比率が均等になるように層化した上で、20歳から59歳の対象者を無作為に抽出し、心理的要因(運動セルフ・エフィカシー、運動実施に伴う恩恵と負担)、社会的要因(運動ソーシャルサポート、医療従事者による運動の勧めの有無)、環境的要因(自宅の運動用具、運動施設へのアクセス、近隣の安全性、自宅周辺の景観、役割モデル、居住地)、人口統計学的要因および自記式による身体活動量の調査を実施した。有効回答者1932名に対し、推奨身体活動量の実施(23メッツ・時/週)を従属変数とし、全ての変数を独立変数とした多項ロジスティック回帰分析を行った。男女ともに運動セルフ・エフィカシー(男性:OR=2.13;女性:OR=2.72)および自宅の運動用具(男性:OR=1.55;女性:OR=1.41)は、推奨身体活動量実施と有意な正の関連が認められた。加えて、男性では運動ソーシャルサポート(OR=1.44)、女性では自宅周辺の景観(OR=1.60)においても推奨身体活動量実施と有意な正の相関がみられた。さらに女性のみにおいて、農村部在住(OR=0.50)、運動実施における負担(OR=0.47)は推奨身体活動量実施と有意な負の関連がみられた。これまで繰り返し報告されているセルフ・エフィカシーなどの心理的要因に加え、近年注目を集めている環境的要因にも関連が認められたことから、これまで実施されてきている対人支援に加え、環境支援の重要性も明らかとなった。
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