2020 Fiscal Year Annual Research Report
A Comprehensive Study on the Alignment of School Mathematics Curriculum in a Transition Period
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20H00092
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
清水 美憲 筑波大学, 人間系, 教授 (90226259)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
清野 辰彦 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (00550740)
宮崎 樹夫 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (10261760)
川添 充 大阪府立大学, 高等教育推進機構, 教授 (10295735)
齊藤 一弥 島根県立大学, 人間文化学部, 教授 (10837595)
笠井 健一 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (20466600)
市川 啓 宮城教育大学, 教育学部, 准教授 (20624745)
西村 圭一 東京学芸大学, 教育学研究科, 教授 (30549358)
蒔苗 直道 筑波大学, 人間系, 准教授 (40345939)
影山 和也 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (60432283)
水谷 尚人 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (80454643)
清水 宏幸 山梨大学, 大学院総合研究部, 教授 (80562446)
岩田 耕司 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (90437541)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 学校数学 / カリキュラム / アラインメント / 学習指導要領 / 教科書 / 国際比較 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，学習指導要領の改訂に伴う学校数学カリキュラムの移行期において、「意図されたカリキュラム」・「実施されたカリキュラム」・「達成されたカリキュラム」の三層が、互いに整合的に連携して機能しているか、三項のアラインメントの実相を解明することである。
この目的の達成のために、以下のような研究を実施してきた。第一に、教育システムを構成する諸組織が統轄する層を跨ぐカリキュラムアラインメントを捉える枠組みを構築した。第二に、「意図」と「実施」の中間に位置する教科書の役割に着目し、学習指導要領に示された目標や内容が教科書にいかに反映されているかを捉える方法を探った。特に，算数科の教科目標の「数学的な見方・考え方」と「数学的活動」に着目したコーディングの手法を開発し、現在刊行されている６種類の教科書を分析した。第三に、「実施」の中核を担う「学校エージェント」による意識や関係性の違いを捉えるための方法を提案し、質問紙調査を実施して，エージェントによる「意図」の捉え方や「実施」への多様な態度を明らかにした。第四に、実施されたカリキュラムの実状について、実際の授業研究会にに関連させて、再生刺激インタビュー，指導案，授業のトランスクリプトの分析を通して検討した。第五に、関数領域を例に学習指導要領の構成と目標を整理し，カリキュラムの学校段階間の「縦」の一貫性について検討するための枠組みを提案した。なお、以上の結果を、日本数学教育学会第９回春期研究大会で発表した。また、教科書分析については、第４回数学教科書に関する国際会議（2022年10月、北京）に論文を投稿し、審査の結果受理されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新型コロナウィルスの感染拡大の状況が続く中ではあったが、新学習指導要領に準拠して編集された算数・数学（中学校）教科書の分析、及び学校現場での新学習指導要領に対応する実践の定着過程の分析を行って、日本数学教育学会の春期研究大会での課題研究に採択されるとともに、第４回数学教科書国際会議（2022年10月）での研究発表が査読を経て受理されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記の通り、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響から、当初予定していた学校現場でのデータ収録が難しい状況続いてきたが、今後も状況を見ながら、可能な範囲で学校現場での実証的研究を進めていく予定である。また、これまでに得られてきた成果については、積極的に国内外の学会で研究発表を行っていく。研究分担者全員による全体会議は、これまでのように、月１回のペースでオンライン会議を実施する予定である。
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Research Products
(11 results)
