2023 Fiscal Year Annual Research Report
The Value of Physical Mobility and Mobility Revolution in the ICT Age
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20H00262
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
森川 高行 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (30166392)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 仁美 名古屋大学, 未来社会創造機構, 特任准教授 (00509193)
姜 美蘭 名古屋大学, 未来社会創造機構, 特任准教授 (40377990)
三輪 富生 名古屋大学, 未来材料・システム研究所, 准教授 (60422763)
山本 俊行 名古屋大学, 未来材料・システム研究所, 教授 (80273465)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 移動の価値 / 実空間活動 / サーバー活動 / リスク認知 / 移動の満足度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，人が実空間を「移動」してリアルな体験を行うことの価値に関して，「交通」と「活動」の観点から科学的に評価・計測することが目的である．今年度は，「仕事の質やテレワークと幸福度に関する関係分析」，「テレワークに関するパネルデータ分析」を実施した．
まず，仕事の質やテレワークと幸福度に関する関係分析では，主観的幸福感(SWB)に着目し，2023年3月に実施したアンケート調査データを用いて分析を行った．構造方程式モデリングによる推定結果から，テレワーク頻度からSWBへの直接的な影響は有意に推定されなかったが，テレワーク頻度は仕事によるストレスに負の影響があり、仕事によるストレスはSWBへ負の影響があることから、テレワーク頻度が上がると間接的にSWBが上がることが示された．
次に，テレワークに関するパネルデータ分析では，2020年3月，2021年3月，2023年3月に実施したパネル調査データを用いて，リスク認知の変化やテレワーク率の変化について分析を行った．その結果，2021年以降は通勤率が減少し，テレワーク率が増加する傾向が確認できた．また，交通事故や感染リスク，テレワーク時のリスクが2021年でリスク認知が上がり，2023年には下がる傾向がみられた．テレワーク率についてオーダードプロビットモデルで分析した結果，2021年以降で職業，居住地，業種がテレワーク率に影響を及ぼし，2020年はリスクを感じつつもテレワークを行う傾向にあったことが確認できた．
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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