2021 Fiscal Year Annual Research Report
Development of integrated international logistics simulation system on a global scale including all transport modes and its application to policy analysis
| Project/Area Number |
20H00286
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
柴崎 隆一 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (50323514)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青山 和浩 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (80222488)
加藤 浩徳 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (70272359)
村上 進亮 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 准教授 (40414388)
川崎 智也 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 講師 (30705702)
古市 正彦 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 客員教授 (60572758)
松田 琢磨 拓殖大学, 商学部, 教授 (40882535)
杉村 佳寿 九州大学, 工学研究院, 教授 (00356049)
坪田 建明 東洋大学, 国際学部, 教授 (50546728)
鳥海 重喜 中央大学, 理工学部, 准教授 (60455441)
渡部 大輔 東京海洋大学, 学術研究院, 准教授 (30435771)
和田 祐次郎 広島大学, 先進理工系科学研究科(工), 共同研究講座講師 (20804595)
新井 洋史 公益財団法人環日本海経済研究所(調査研究部), 調査研究部, 部長 (30551402)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 国際物流 / ネットワーク / インターモーダル輸送 / AIS / 国際貿易 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
①国際物流シミュレーションシステムの高度化について，空コンテナ回送問題を解くサブモデルを構築した．
②インターモーダル国際物流モデルの対象輸送モードの拡張として，ランドブリッジ輸送や航空輸送を組み込んだモデルを構築した．
③AIS等の船舶動静データを活用した全世界を対象とした貨物流動の詳細分析として，国際物流ネットワークの視覚化とグラフ分析，輸送パターン分析に基づく船舶行動のモデル構築，画像解析技術と組み合わせた港湾ターミナル運営の効率化に関する分析，2021年3月に発生したスエズ運河におけるコンテナ船座礁事故の影響分析，Deep Learning の手法を用いた海運市況予測モデルの開発を実施した．
④AIS等の船舶動静データの活用による非コンテナ貨物の国際物流シミュレーションモデルの構築として，航行実績に基づく機械学習モデルによる海上航行ネットワーク自動生成モデルを作成したうえで，ドライバルク貨物を対象とした輸送船舶サイズの選択モデルを構築し，既存モデルに統合したプロトタイプモデルを構築した．
⑤構築したモデルの世界各地への適用・政策シミュレーション分析として，日本および周辺地域を対象とした外航シャトル便新設や新規内航航路導入のシミュレーション，中国・アセアン地域および南アジア地域の国際陸上輸送も考慮した将来インフラ施策シミュレーション，別プロジェクトで構築した北極海航路も含めたモデルを用いた北極海航路利用の将来シミュレーション等を実施した．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナ感染症の流行による海外渡航の制限が解かれず，一部はオンラインで代替しているものの，海外各地の現地調査が実施できていない状況である．このため，特に現地で入手した定性的な情報も活用したモデルシミュレーション（研究計画の⑤に相当），またその結果をフィードバックすることによるモデルの改良について，作業が遅れている．
|
| Strategy for Future Research Activity |
現地調査を必要としないパートの進捗はおおむね順調であり，当初の計画に沿って実施する．一方で，現地調査については，2022年度中にある程度実施したいと考えている．
|
Research Products
(37 results)
