2021 Fiscal Year Annual Research Report
Formation and deconstruction of the "Alpine myth": the politics of cultural representation in the national integration of Switzerland
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20H01248
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
葉柳 和則 長崎大学, 多文化社会学部, 教授 (70332856)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
増本 浩子 神戸大学, 人文学研究科, 教授 (10199713)
川島 隆 京都大学, 文学研究科, 准教授 (10456808)
中川 拓哉 名古屋大学, 人文学研究科, 博士研究員 (10829906)
中村 靖子 名古屋大学, 人文学研究科, 教授 (70262483)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | スイス / 文化史 / 文化政策 / 文化表象 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年4月に、オンラインにて2021年度の成果報告のための研究会を開催した。同時に、2022年度の研究計画を立てた。
2022年8月に増本が、9月に川島と葉柳が、スイスとドイツにおいて、アーカイブ調査を行った。主たる調査地は、ツーク州アーカイブ、ヨハンナ・シュピリ資料館、マックス・フリッシュ・アーカイブ、ベルン大学図書館である。ツーク州アーカイブでの調査によって、これまでほとんど研究されてこなかったスイスの政治家フィリップ・エッターが、「多文化共生の地としてのアルプス」というイメージを、1930年代から40年代にかけてのスイスの文化政策の核に据えていくプロセスが明らかとなった。ヨハンナ・シュピリ資料館での調査結果は、スイスと日本（浜松市）における博物館展示につながった。
2023年2月に、神戸大学の久山雄甫氏をゲストに招き、本プロジェクトのメンバーの専門とする時代よりも前、17世紀から18世紀にかけてのアルプス表象について、ヨハン・ゴットフリート・ヘルダーを中心にして講演をしていただき、その後、本プロジェクトにつながる表象の系譜について議論した。
2023年3月に、名古屋大学にて対面の研究会を開催し、2022年度の成果報告をするとともに、2023年度に国際シンポジウムINTERFACEingにおいて、本プロジェクトのパネルImage der Alpen und "das Nationale"を立てる方針を決めた（パネルの申請は受理された）。
業績のリストにあるように、この間、各メンバーが個別に学会発表、論文投稿、書籍出版を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
プロジェクトが採択されて以降、コロナウイルス禍において、スイスやドイツでの資料調査を実施する事ができず、当初の計画を修正しつつ研究を実施せざるをえなかった。そのため予算の繰越しが必要であった。しかし、2022年夏以降、海外調査を大きな制限なく行う環境が整ったため、研究実施の枠組みを当初の計画に近づけつつ、研究を遂行することができた。メンバーは着実に個別の成果を発表しており、それを踏まえて、2023年度に国際シンポジウムでのパネルImage der Alpen und "das Nationale"という形で、全員の成果を「アルプス表象の政治学」という視点から一貫した形で公開できるところまで進展した。それゆえ「おおむねに順調に進展している」と評価できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、国際シンポジウムINTERFACEingでパネルImage der Alpen und "das Nationale"を立て、ドイツ語にて成果発表を行う。質疑応答の結果を踏まえて、INTERFACEingが刊行している国際学術誌に、英文で特集を組むことを計画している。これによって、プロジェクトの研究成果を、ドイツ語圏のみならず、英語圏に向けて発信することを目指す。
本研究の特徴の1つは、綿密なアーカイブ調査にある。そのため、コロナウイルス禍において十分に調査できなかった資料も含め、当初予定していた現地調査を本格的に実施する。
この科研費の枠内での成果発表は、上記国際学術誌での特集が最後になるが、その後も継続して科学研究費を申請するなどして、最終的には共著で研究書を上梓する予定である。
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