2020 Fiscal Year Annual Research Report
多様な子どもの「学び方を自ら学ぶ」能力とプロセスのアセスメント法と支援法の開発
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20H01711
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| Research Institution | National Institute of Special Needs Education |
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Principal Investigator |
涌井 恵 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, インクルーシブ教育システム推進センター, 主任研究員 (80332170)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 崇達 九州大学, 人間環境学研究院, 准教授 (70321148)
佐藤 克敏 京都教育大学, 教育学部, 教授 (20310360)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 発達障害 / 学び方を学ぶ / 自己調整学習 / アセスメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、【研究A】「学び方を自ら学ぶ」能力とプロセスの包括的アセスメント法の開発と【研究B】「学び方を自ら学ぶ」能力に関する支援方法リストの作成の2つから構成される。
研究Aでは、 自己調整学習に関して、発達障害や学習上の困難を持つ児童生徒を主な対象として、先行研究レビューを行い、現在までの研究の到達点と課題を把握した。これにより「学び方を自ら学ぶ」 能力の概念の検討ができ、アセスメント法における測定要素や支援法の構成要素の検討に資する知見が得られた。
フィンランドにおけるアセスメント法と支援事例に関する海外実地調査は新型コロナ感染症対策（渡航中止勧告）のために行うことができなくなった。そのため、より具体的な内容について、ウェブ等を利用して検討ができるよう、実践データの集積を先に行うこととした。
「学び方を自ら学ぶ」能力についての自己評価式のアセスメント尺度項目の検討に関するデータ収集を行うための研究協力校の選定し、アンケート調査を5校に実施することができた。
実地でのデータ収集を行う研究活動（授業場面での観察指標の検討や、発達障害児対象の民間指導機関での事例収集）については、新型コロナ感染症対策により出張の制限があり、十分な回数の情報収集ができなかった。今後は、調査対象を公的機関も含めて幅を広げ、アンケートまたはウェブによるインタビュー形式などで情報収集することに変更することとした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、【研究A】「学び方を自ら学ぶ」能力とプロセスの包括的アセスメント法の開発と【研究B】「学び方を自ら学ぶ」能力に関する支援方法リストの作成の2つから構成される。
研究Aでは、 自己調整学習に関して、発達障害や学習上の困難を持つ児童生徒を主な対象として、先行研究レビューを行い、現在までの研究の到達点と課題を把握した。この先行研究のレビューにより、「学び方を自ら学ぶ」 能力の概念の検討ができ、アセスメント法における測定要素や支援法の構成要素の検討に資する知見が得られた。
フィンランドにおけるアセスメント法と支援事例に関する海外実地調査は新型コロナ感染症対策（渡航中止勧告）のために行うことができなくなった。そのため、より具体的な内容について、ウェブ等を利用して検討ができるよう、実践データの集積を先に行うこととした。
「学び方を自ら学ぶ」能力についての自己評価式のアセスメント尺度項目の検討に関するデータ収集を行うための研究協力校の選定し、アンケート調査を5校に実施することができた。
また、授業場面での観察指標の検討については、算数授業における授業データを収集し、予備的な検討をすることができた。授業場面で観察される「学び方を自ら学ぶ」能力の遂行とプロセスには、授業の構成や教師の働きかけが影響することが明らかになった。「学び方を自ら学ぶ」能力やその遂行プロセスをアセスメントするための観察指標について、先行文献と比較しながらさらに検討を進める。
研究Bでは、発達障害児対象の民間指導機関での事例から学び方に関する支援方法について情報収集する予定であったが、新型コロナ感染症対策により出張の制限があり、実地での情報収集ができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究Bの発達障害児対象の民間指導機関での事例から学び方に関する支援方法について今後は、調査対象を公的機関も含めて幅を広げ、アンケートまたはウェブによるインタビュー形式などで情報収集することに変更することとした。また授業事例の収集についても、新型コロナ感染症の感染対策状況と個人情報の保護に十分留意しながら、ウェブ中継での授業観察の可能性も探ることとする。
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