2021 Fiscal Year Annual Research Report
Acquisition and implementation of executive knowledge
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20H01786
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
齊藤 智 京都大学, 教育学研究科, 教授 (70253242)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
湯澤 正通 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 教授 (10253238)
上田 祥行 京都大学, こころの未来研究センター, 特定講師 (80582494)
中山 真孝 京都大学, こころの未来研究センター, 特定助教 (40838398)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 実行機能 / ワーキングメモリ / 知識 / 実行機能知識 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
我々の思考と行動を目標に適合するよう管理統制する心の制御機能は、実行機能と呼ばれ、その認知メカニズムと発達過程、神経基盤、および遺伝基盤の解明が破竹の勢いで進んでいる。実行機能は、学習により習慣化した思考・行動パターンを打ち破る役割を担うため、これまで、学習された機能とは一線を画するものとして捉えられてきた。しかし、近年の研究は、実行機能が、経験によって形成され変容することを示し、その動態が、学習によって蓄積された「知識」に基づくことを示唆している。本研究は、実行機能の実現を支える知識を「実行機能知識 (Executive Knowledge)」と名付け、その獲得過程と運用機構を解明する。その知見に基づいて実行機能知識理論を構築し、実行機能の可塑性を「知識」の観点から検討するための理論的枠組みを提示することを目的としている。2020年度予算では、「実行機能知識」の獲得と運用を検討するための心理学パラダイムを確立し、成人を対象に、大規模な心理学実験(N=114)を行い、実行機能が実験課題を通じた経験によって適応的に変化することを確認した。具体的には、実行機能課題に含まれる制御負荷の高い試行と負荷の低い試行の系列を操作し、高制御負荷の試行が特定の系列位置に出現する場合には、課題成績が向上することを確認した。また規則性へのアウェアネスとこうした課題成績の関係も検討した。2021年度及び予算を繰り越した2022年度には、上記のように確立した「実行機能知識」の獲得と運用を検討するための心理学パラダイム用いて、460名以上の成人を対象に、さらに大規模な心理学実験を行い、実行機能が実験課題を通じた経験によって適応的に変化することを示したこれまでの結果を追認した。得られたデータを定期的なグループミーティングによって確認し、分析方法を検討し、成果の論文化を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
検討の対象となる「実行機能知識」の獲得と運用を検討するための心理学パラダイムの確立に成功したが、新型コロナウイルス感染拡大のために、2020年、2021年度とオンキャンパスでの実験実施が困難な状況が続いていた。こうした状況の中でも研究を計画通りに進めるため、Web上で実施できる実験のプログラムを開発して、その実験の手続きを詳細に検討して精緻化していった。成人を対象に、オンラインでの心理学実験を行うことが可能となり、大規模な実験を実施してきた。2021年度予算によっても更なる大規模実験を行い、再現性の高いエビデンスの獲得に成功している。１ヶ月に１回程度のペースでオンライン会議を開催し、結果の分析、考察を行い、国際学会にて報告も行ってきた。関連の文献展望及び論文執筆も行い、国際学術誌に投稿してきた。以上のように、オンラインでの実験、オンラインでの学会発表、国際誌への報告という方法によって、本研究は、研究計画に沿ってほぼ順調に進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度には、実行機能課題遂行に及ぼす適応過程の検討行うため、大規模な実験を実施した。今後は、定期的なグループミーティングを行いつつ、こうした実験のデータを詳しく解析し、MRI実験を含めた続く実験の詳細を検討する。コアとなる大規模実験から得られたデータに関しては、すでに論文化を進めているところであるが、2023年度には、論文原稿を完成し、国際誌への投稿、出版を目指す。実験による実証的検討と成果報告を通じた議論を踏まえた理論的精緻化を並行して行い、研究プロジェクトを推進していく。
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