2022 Fiscal Year Annual Research Report
ダイナミック周波数共用に向けたリアルタイム電波環境マップ構築基盤に関する研究開発
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20H02143
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
森川 博之 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 教授 (50242011)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
成末 義哲 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 講師 (70804772)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 周波数共用 / ダイナミック周波数共用 / 電波環境マップ / 機械学習 / 後方散乱通信 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
電波強度計測基盤向け通信方式の革新的アプローチとして，衛星搭載型合成開口レーダ（SAR: Synthetic Aperture Radar）を二次利用した広域センサネットワークの実証実験を多摩川河川敷にて実施した．具体的には，TE Connectivity社のHDDA5W-29-DP2をアンテナとして用い，Amphenol Connector社製N Shorting Plug 172317で短絡させることにより，合成開口レーダからの放射波を後方散乱させ，合成開口レーダで捕捉可能であるか実験的に検証した．比較対象としてコーナーリフレクタを用いた．実証実験により，高指向性アンテナを短絡させることにより，その反射波によって合成開口レーダを介して通信可能であることが示された．本機構のさらなる高度化は今後の研究課題である．昨年度から取り組んでいる無線センサネットワークにおける隠れ端末を考慮した蔵本モデル型スケジューリング方式においては，計算機シミュレーションによりその有効性を明らかにし，現在論文投稿中である．また，FETブリッジ型動的反射低減回路については，実験評価によりその性能を評価した．FETブリッジに印加する電圧を調整することでリアクタンスを制御することが可能である．本機構については，その特性を踏まえ共振器結合の動的反射低減機構にも応用し，その有効性を確認した．本機構の動作周波数向上については今後の研究課題である．
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(3 results)
