2021 Fiscal Year Annual Research Report
がんサバイバーシップ向上を志向した妊孕性温存療法の革新的な技術開発
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20H03830
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| Research Institution | St. Marianna University School of Medicine |
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Principal Investigator |
鈴木 直 聖マリアンナ医科大学, 医学部, 教授 (90246356)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 小児・AYA世代がん / 妊孕性温存 / 卵巣組織凍結 / 卵巣移植 / 精巣毒性 / 精巣組織凍結 / 子宮毒性 / がん・生殖医療 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
がん治療の集約化により治療成績は向上し、がん治療後に寛解したがん患者が増加しつつある。小児・AYA世代がん患者に対して、性腺毒性を惹起する化学療法や放射線療法等によるがん治療が行われた場合、妊孕性（生殖機能）が低下又は喪失する場合がある。2004年に欧州で若年女性悪性リンパ腫患者において、がん治療開始前に凍結保存した卵巣組織の融解移植による世界初の生児獲得の報告（Lancet 2004）がブレークスルーとなり、欧米では「がん・生殖医療（小児・AYA世代がん患者に対する妊孕性温存）」に関する概念が広がった。我々は、2006年に霊長類を用いた新しい卵巣組織凍結保存法を開発し、世界初の生児獲得に成功した。現在、生児獲得に至る小児・AYA世代がんサバイバー数は増加傾向にあるが、本領域は対象ががん患者であることから「安全性」と「有効性」を志向して、がん・生殖医療の根幹をなす妊孕性温存療法で用いられる技術は本技術のさらなる技術革新が急務となっている。
そこで、さらなる技術革新を志向したがん・生殖医療の診療の場に展開できる技術開発を目的とした6つの研究課題を進めてきた；1.白血病患者における卵巣内のMRD（微小残存腫瘍）と卵巣移植の実現可能性を検証する研究、2.卵巣組織凍結保存拠点化に向けた研究、3.卵巣移植の至適な技術開発に向けた研究、4.新しい精巣組織凍結法の開発、5.抗腫瘍薬の精巣毒性の評価、6.抗腫瘍薬の子宮毒性の評価。6つの領域をターゲットとした独創的な本研究によって得られる成果は、がん患者の福音に繋がると確信している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
1.白血病患者における卵巣内のMRD（微小残存腫瘍）と卵巣移植の実現可能性を検証する研究：白血病MRDモデルマウスの卵巣内に、白血病細胞が浸潤していることを組織学的、分子生物学的な手法により検出した。さらに、MRDモデルマウス卵巣内に浸潤した白血病細胞数の定量に用いるVenus安定発現細胞株を複数作製し、浸潤する細胞数を定量することで、卵巣移植による再発と細胞数との関係を明確化させる。そして、卵巣組織凍結・移植を組み合わせた影響に対する解析を進めている。
2.卵巣組織凍結保存拠点化に向けた研究：妊孕性温存検体の長期保管体制構築を志向して、ヒューマンエラーが発生しないトレーサビリティーが安定した管理システム並びに卵巣運搬システムの開発を継続している。
3.卵巣移植の至適な技術開発に向けた研究：カニクイザルの大網を用いて、卵巣移植の至適な技術開発に向けた研究を進めている。
4.新しい精巣組織凍結法の開発：齧歯類を用いた精巣組織ガラス化凍結法の組織学的検討に加えて、電子顕微鏡による細胞小器官構造のダメージなどの形態学的解析並びに分子生物的評価によって精巣組織ガラス化凍結法に用いる耐凍剤の評価実験を進める。同時に、C57BL/6-Tg(CAG-EGFP)を用いて、精巣内、皮下等への移植実験を続けている。
5.抗腫瘍薬の精巣毒性の評価：分子標的薬（TKI等）の精巣毒性の有無を検証するにあたり、精巣培養上に分子生物薬を用い、精巣毒性の評価を行っている。
6.抗腫瘍薬の子宮毒性の評価：齧歯類の子宮に対する抗腫瘍薬（アルキル化剤）の与える影響に関する検証を継続する。子宮内膜又子宮筋層を用いて、HE染色並びにVEGFR及びKi67による免疫組織化学的評価を行い、E2受容体、TGFβ 受容体等ついてPCRにて遺伝子発現の評価を継続している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年4月から、国の研究促進事業として小児・AYA世代がん患者等に対する妊孕性温存に係る経済的支援が開始した。さらに、2022年4月1日から本研究促進事業に、温存後生殖補助医療（妊孕性温存目的で凍結保存した検体を用いた生殖補助医療）に経済的支援の対象が拡大した。現在、生児獲得に至る小児・AYA世代がんサバイバー数は増加傾向にあるが、本領域は対象ががん患者であることから「安全性」と「有効性」を志向して、がん・生殖医療の根幹をなす妊孕性温存療法で用いられる技術は本技術のさらなる技術革新が急務となっている。6つの領域をターゲットとして独創的な本研究によって得られる成果を、小児・AYA世代がん患者等のサバイバーシップ向上に繋げていく。可能な限り得られた成果を臨床応用へと推進し、さらにその成果を臨床の現場で妊孕性温存を検討する際のアセスメントに反映させるべく推進を実行する。
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