A clinical trial for families to prepare patients' death

2023 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 20H03992
• Research Institution: National Hospital Organization, Kyushu Cancer Center
• Principal Investigator: 大谷 弘行 独立行政法人国立病院機構(九州がんセンター臨床研究センター), その他部局等, 緩和治療科医師 (10600067)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 森田 達也 聖隷クリストファー大学, 看護学研究科, 臨床教授 (70513000)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 緩和ケア / 死亡直前 / 終末期 / 死に備える

Outline of Annual Research Achievements

家族が患者の死に備えることが、患者自身の終末期のquality of life（よい最期）を改善し、遺族の健康も左右する。家族が患者の死に備えることのできるケア方法を確立していくことが重要である。
本研究の目的は、家族が患者の死に備えるケアの効果を遺族調査で検証することである。介入は、死亡直前期の構造的な介入（家族が患者の死に備えることのできるリーフレットを用いたプログラム）を軸とする複合介入である。緩和ケア病棟の終末期がん患者を対象として、遺族の精神的健康度に与える影響を検証する。
昨年までに、介入効果を評価するための家族が死に備えることを定量化するための評価尺度の開発、家族が死に備えることができているかの介入前調査を行った。すなわち、遺族を対象として郵送による質問紙調査によって、死に備えることを定量化するための評価尺の開発を行った。さらに、これらの信頼性・妥当性を遺族対象として検証をした。そして、これらの尺度を用いて、遺族を対象として、家族が死に備えることができているかの介入前調査を行った。介入前調査の解析で「患者といろいろなことをもっと話しておけばよかった(58.4%)」「これまでの感謝の気持ちを患者にもっと伝えておきたかった(57.2%)」「患者の思いや本音をもっと聞いておけばよかった(55.1%)」などの結果が得られた。
2023年度は、この結果をもとに、家族が患者の死に備えることのできる介入プログラム（心残りのパンフレットを配布などのQIプロジェクト）の介入を行った。介入後遺族調査は新型コロナ感染症による影響のため、１年延びたが2024年に実施することで研究施設のリクルート・倫理審査が終了している。介入後遺族調査後に解析結果をもとに、論文報告を行う予定である。

Research Progress Status

令和5年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

令和5年度が最終年度であるため、記入しない。