2021 Fiscal Year Annual Research Report
結婚の歴史再考――フランスの事例から見る（ポスト）結婚、生殖、親子、家族
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20H04419
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
増田 一夫 東京大学, 大学院総合文化研究科, 名誉教授 (70209435)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
園部 裕子 香川大学, 経済学部, 教授 (20452667)
長谷川 まゆ帆 東京大学, 大学院総合文化研究科, 特任研究員 (60192697)
原 和之 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (00293118)
森山 工 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (70264926)
尾玉 剛士 獨協大学, 外国語学部, 准教授 (60751873)
小門 穂 神戸薬科大学, 薬学部, 准教授 (20706650)
佐藤 朋子 金沢大学, 外国語教育系, 准教授 (70613876)
伊達 聖伸 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (90550004)
藤岡 俊博 東京大学, 大学院総合文化研究科, 准教授 (90704867)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | フランス / カップル / 家族形成 / 生命倫理 / 両性の平等 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
第２年度である2021年度は、初年度の成果を踏まえたうえで、主に以下の４本の軸を中心に考察しつつ研究を進めた。
（１）生命倫理法関連の最新の動向を探って新たに提起された問題を確認し、同性婚と生命倫理をめぐる政治家や政党の姿勢を確認する。（２）精神分析や哲学の視点から、家族観、父親像がそれぞれのディシプリンにおいていかに変化したか、子どもの性アイデンティティをめぐってどのような考察が展開されたかを考察し、（３）歴史的な視点からフランスにおける女性と子ども、両性の平等、結婚をめぐるカトリックとライシテといったテーマをたどった。（４）文化人類学が語る結婚と家族の多様性のなかに現代フランスの結婚と家族を位置づけ、主に西アフリカ系移民の視点からホスト社会の結婚と家族を考えた。そのうえで、それぞれの軸を総括するかたちで、カップル、結婚、家族形成の諸相を総合的にとらえ、そこに浮かび上がるフランス的特性を分析した。
これらの作業の成果については、メンバーの進捗状況を報告する形で、オンライン方式による研究集会にて発表した。また、海外の研究者を囲む研究集会を通じて新たな知見をチーム全体で共有するように努めた。
他方で、それぞれのメンバーは国内外の、主にオンライン方式による研究集会において意見交換や発信をおこなった。
まだコロナ禍のため渡航しての研究集会参加および意見交換は容易ではなかったが、状況改善を視野に入れて、研究者の招聘、派遣も準備している。コロナ禍の影響で、一部課題を2022年度へと繰越した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初はコロナ禍の状況改善を期待し、より積極的な派遣や招聘を考えていた。思惑が外れ、その面での計画実現が不可能になった点は否定できない。しかし、派遣や招聘という形はとれなかったものの、フランスと結ぶ遠隔方式の研究会を組織し、質の高い意見交換を実現して、研究を進めるために十分な情報を得ることができた。
全体として知見の共有をはかりながら、それぞれの担当分野で研究を進めている。進展ゆえの新たな発見をしながら、研究を続行している。研究はおおむね順調に進展していると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の全体的な輪郭がよりはっきりとし、全体との関係でそれぞれのメンバーが追及すべきテーマがより明らかになってきた。基本は、これまでの研究会における報告と討論が中心となる。それに加えて、内外の研究者を招き、課題に対するより完全な視点を確保する。
また、研究が進むにつれて、わが国の状況をより正確に把握する必要が感じられるようになった。日仏では、家族と社会のあり方、同性婚をめぐる議論のあり方、親権のとらえ方などに少なからぬ相違があるからである。それをふまえて、より深い比較対照を試みてゆく。
コロナ禍の様子を見ながら、研究者の派遣および招聘を実現し、資料調査、意見交換などのさらなる充実をはかることにする。それらを通じて研究のさらなる進展が期待できる。
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