2020 Fiscal Year Research-status Report
松山市立子規記念博物館星加文庫の総合的調査ー近世伊予俳諧の諸相を見直すー
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20K00307
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Research Institution | Matsuyama Shinonome College |
Principal Investigator |
松井 忍 松山東雲女子大学, 人文科学部, 名誉教授 (70352094)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
塩崎 俊彦 高知大学, 教育研究部総合科学系地域協働教育学部門, 教授 (20319916)
小林 孔 大阪城南女子短期大学, その他部局等, 講師(移行) (60280038)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 星加文庫 / 俳諧資料翻字 / 綿屋文庫俳書調査 / 寛延から安永期の伊予俳人 / 木村牧雨一族と淡々流 / 幕末期伊予俳人 / 日常の営みとしての俳諧 |
Outline of Annual Research Achievements |
研究初年度の本年度は、新型コロナウィルス感染拡大のため、研究分担者を含めた全員での調査をすることができなかった。そのため、移動の必要のない研究代表者が松山市立子規記念博物館において、星加文庫の資料の内3冊のファイルに集められた俳諧関係の草稿・一枚摺・書簡・断簡などの資料180点をすべて写真撮影した。その写真データをもとに翻字作業を進め、現在145点の翻字を終え、全員での確認作業を進めている。これらの資料は、主に明和~安永期を中心とした木村牧雨周辺の資料と、幕末期の資料に大きく二分することができる。このうち、木村牧雨周辺については、寛延~宝暦の羅人系風状が関係する俳書に伊予俳人の名が多く見られることから、調査範囲を寛延・宝暦に遡ることとし、羅人の高点集などに注目して調査することとした。 また、伊予の俳人たちの俳諧活動が地域にとどまらず、中央との盛んな交流によって広がっていることも確認できる。そのため、その交流の詳細を明らかにするために、天理図書館綿屋文庫所蔵の俳書の調査を実施した。本年度は、明和元年から明和4年の106点の俳書についてマイクロフィルムにより調査した。星加文庫資料に直接かかわる俳人の名を見つけることはできなかったが、伊予の俳人についてはすべてリストアップした。綿屋文庫所蔵俳書の内、天明7年~文政9年の俳書についてはすでに調査済みであり、本研究により天明6年までの俳書の悉皆調査を継続することで、明和から文政期に至る伊予俳人の俳諧活動全体を明らかにしたい。 これまでの研究・調査により、伊予俳諧が中央、地域相互の盛んな交流によって成り立っていること、各地域の日常生活をつなぐネットワークのなかで、自然な「営み」として広く楽しまれていたことが明確にできた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルスの感染拡大にともなう松山市立子規記念博物館の閉館などにより、調査受け入れが大きく制限されたこと、準備を含めた全員での調査、その後の検討などの機会が全く持てなかったことが大きく影響している。天理図書館の調査の機会も1度しか得られず、各図書館での調査の機会も大きく制限された。 以上のように、実物資料の調査ができず、写真データによる翻字作業のみに偏ったため、研究計画の大幅な修正を余儀なくされている。
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Strategy for Future Research Activity |
移動が制限されている現時点では星加文庫の写真データによる調査を推進し、制限が緩和され次第、実物調査の日程を組んでいきたい。撮影済みの資料については、仮目録を作成中であり、それをもとに加筆修正して内容を充実させていく。 天理図書館綿屋文庫の調査結果については一覧を作成し、研究者全員で共有していくこととする。 幕末期の資料については、愛媛県内各地の資料探索を進めていきたい。すでに小松温芳図書館や四国中央市の暁雨館所蔵山中家資料・棹舟文庫、伊予市の仲田蓼村関係資料の情報を収集し始めており、これらの資料と合わせて研究を進めていくこととする。 制限が多く思うように推進することができないが、可能な限り情報共有を図ることで実物資料調査の実現、研究の進展に備えていきたい。
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Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染拡大により、調査のための出張旅費・アルバイト人件費の支出が大幅に減少したことにより、次年度使用額が生じた。調査のための出張が可能になった時点で、前年度予定していた調査の回数を含めて計画していきたい。
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