2020 Fiscal Year Research-status Report
Empirical Research on Poverty of the Stimulus and Structural Dependence in Child Language Acquisition: From Adverbial Clause and Nominative Subject in Japanese
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20K00548
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
團迫 雅彦 九州大学, 人文科学研究院, 専門研究員 (50581534)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 言語獲得 / 生成文法 / 主語 / 格 / 副詞節 / モダリティ / 刺激の貧困 / 構造依存性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、入力に含まれない統語範疇に言及した統語的制約が関与した現象を用いて、構造依存性に関する言語知識を子どもが有するかどうかを明らかにすることで、生成文法理論の理論的前提である「刺激の貧困」の妥当性を検証することを目的とする。これにより、従来の構造依存性の獲得研究が持つ、要素間の線形順序という統語情報を用いた類推による規則の一般化の問題を回避できる。初年度である2020年度は、当初予期していなかった新型コロナウイルスの影響により、大幅に研究計画を変更せざるを得なくなった。これは、本研究が保育施設での幼児を対象とした実験が中心であり、感染対策上、密になることを防がなければならないためである。したがって、感染症の影響を受けない形にするため、以下のような研究の基盤作りを中心に進めた。具体的には、(1) 「日本語の主格主語はそれを認可するTP内に留まらなければならない」という統語的制約に着目し、TPを含むかどうかにより副詞節における主格主語の解釈が異なる文の理解実験の準備、(2) クラウドソーシングにより被験者を集める方策の模索、(3) 近年の統語論における格の分析に関する批判的検討、(4) 日本語の副詞節に関する研究の資料収集、(5) 発話コーパスを用いた副詞節および主格主語の入力の質的・量的分析、(6) 感動詞および終助詞の発話からモダリティ表現の獲得を調査し、主節の上位の機能範疇の発現について検討を行った。本年度の研究の意義は次年度の調査研究に向けた基盤を固めることができた点にあるといえる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年度は新型コロナウイルスによる影響を相当程度受けており、まだ言語産出・言語理解に関する調査・実験は実施できていない。しかし、実験研究に向けて言語獲得研究、統語論研究などを十分に進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
最も重要な点は、新型コロナウイルス感染を防ぎつつ、研究計画をいかに推進できるかにある。したがって、当初予定していた計画を以下のように修正して進めることにする。
(1) 調査の被験者について：クラウドソーシングにより、被験者（とその保護者）を募集し、オンライン上で実験を行う。理解実験は、実験のキャラクターが状況に合った正しいことを話したかどうかを被験者に問う真偽値判断課題(Truth Judgment Task)を採用するため、被験者には大きな負担はないように思われる。ただし、感染の状況次第では、保育施設と相談し、十分配慮を行った上で調査を行いたい。
(2) 副詞節と主格主語（あるいは「ハ」を伴う主題）の入力の頻度を、発話コーパスであるCHILDES (MacWhinney 2000) を用いて調査する。入力の質的・量的分析により、副詞節の場合に「刺激の貧困」が確率論的に成立しうるかを考察する。
(3) 子どもが自然発話として、どの時期に副詞節を産出できるようになるのかをCHILDES を用いて調査する。
(4) 分析および中間報告：SPSSなどの統計分析ソフトを利用して、コーパス調査・実験結果の分析を行い、研究成果を随時、学会や研究会などで発表する。その場でいただいたコメントおよび質問を参考にして、追加実験や今後の研究に役立てていく計画である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの影響により、海外や国内への出張が全くなくなり、旅費の支出がなかった。また、当初予定していた実験に対する謝金も調査自体が行えなかったため、支出がなかった。2021年度は、クラウドソーシングを活用し、調査・実験を実施し、旅費や人件費・謝金に充てることを計画している。
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