2020 Fiscal Year Research-status Report
An exploration into universal grammar and micro-parameters on the basis of comparison between language change and language acquisition processes
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20K00658
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Research Institution | Tohoku University |
Principal Investigator |
小川 芳樹 東北大学, 情報科学研究科, 教授 (20322977)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 極小化子NPIの文法化 / 反意語並列・等位接続構文 / 言語変化と言語類型論 / 名詞編入と語彙化 / 尺度名詞・形容詞構文 / 容認性判断の個人差 / フェイズ理論と派生接辞 / CHILDES |
Outline of Annual Research Achievements |
今年度、筆者は、理論言語学、言語変化、言語獲得に関して、以下の成果を公刊または口頭発表した。 理論言語学については、単著“Prohibition against Category Resumption by Cyclic (Zero) Derivation and the Phase Impenetrability Condition”を、第53回ヨーロッパ言語学会 (SLE 53)にて、 2020年8月に口頭発表した。 言語変化については、まず、石崎氏・青木氏との共著書『文法化・語彙化・構文化』(開拓社最新英語学・言語学シリーズ第22巻)が2020年7月に刊行された。また、和田氏・新国氏との共著「「Xは高い」と「Xは高さがある」の比較から見た尺度構文の統語構造」を収録する由本陽子・岸本秀樹 (編)『名詞をめぐる諸問題―語形成・意味・構文―』(開拓社)が、2020年10月に刊行された。また、和田氏・新国氏との共著“Empty Nominalization over Antonymous Juxtaposition/Coordination and the Emergence of a New Syntactic Construction”が、Journal of Word Formation (ZWJW) 4(2) (Peter Lang publisher)から2020年10月に刊行された。また、言語変化・変異研究ユニット第6回ワークショップと、日本言語学会第160回全国大会で口頭発表を行った。 言語獲得については、筆者の次女(Mari)の0歳5月から4歳2月までの発話記録が、CHILDESから公開された。 また、アジア・アフリカ言語文化研究所に申請した共同研究課題「理論言語学と言語類型論と計量言語学の対話にもとづく言語変化・変異メカニズムの探求」が採択された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
共同研究が順調に進んだこと、また、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の共同研究課題への申請が採択されたこと、それらに伴う波及効果が大きい。
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Strategy for Future Research Activity |
令和3年度は、以下を進めることになる。 (1)筆者が代表を務めることになる、上記のアジア・アフリカ言語文化研究所の共同研究課題(副代表:中山俊秀氏、メンバー19名)の活動(研究会の主催)、 (2)筆者が代表を務めている「言語変化・変異研究ユニット」の活動(講演会・ワークショップの主催) (3)筆者の次女(Mari)の発話の記録、および、長女(Ayumi)と次女の発話記録に基づく言語発達過程の分析と、それに基づく統語理論の提案 (4)コーパス調査と大規模容認性調査にもとづく日本語と英語の形態統語変化の現象の確認と統語的分析 (5)上記(1)と(2)の共同研究活動への参加者が中心となって、『コーパスからわかる言語変化・変異と言語理論3』(仮題;編者:小川芳樹・中山俊秀)を開拓社から2022年(令和4年)11月に出版することが決まり、そこに寄稿する予定の論文3篇の執筆を行う予定。
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Causes of Carryover |
コロナ感染拡大により、採択された国際学会や国内学会がオンラインでの開催となり、出張旅費が不要となったため。コロナの状況は2021年度も大きな変化はないと思われるが、今年度は、共同研究に関係する大規模ウェブ調査を予定しており、その費用として数十万円の出費を予定しているほか、新刊図書の購入も必要なので、ほぼ計画通りの使用が可能となる見込み。
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Remarks |
(2)については、研究期間は、2021-2023年度。
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