2021 Fiscal Year Research-status Report

海外の日本語教員養成課程修了生のキャリア選択に関する文化心理学的研究

Research Project

Project/Area Number	20K00702
Research Institution	International Christian University
Principal Investigator	西野藍国際基督教大学, 教養学部, インストラクター (60837425)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	坪根由香里大阪観光大学, 観光学部, 教授 (80327733)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	タイの日本語教員養成 / 複線径路・等至性アプローチ（TEA） / 文化心理学 / キャリア形成
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、タイの大学の日本語教員養成課程を修了し、中等日本語教員となった者のキャリア形成の過程を描くとともに、選択に影響を与えた要因を探り、可視化することを目的とする。具体的には、文化心理学を理論的枠組みとする複線径路・等至性アプローチ(TEA)を用い、キャリア形成における意識の変容をタイ社会との関係で捉える。分析対象に関して、TEAの「１/４/９の法則」（1名で径路の深みを、4名で径路の多様性を追うことができ、9名では径路が類型化できる）に基づき、最終的には9名のデータを分析する予定だが、2021年度は調査データの中から4名を取り上げ、統合TEM図を作成して径路の多様性を追った。結果、4名は中等日本語教員のキャリアを自ら選択し、今後も継続する意思があるものの、その過程で様々な揺れもあったこと、大学教員や実習時の高校指導教員等によるサポートの有無が環境要因の一つであったこと、大学や実習校への専門家派遣等の日本の公的支援が、4名のキャリア選択と維持に直接・間接的に関与していたことを明らかにした。本成果は、日本語教育学会2021年度秋季大会にて「タイ中等日本語教員のキャリア選択と維持を支えたもの―複線径路・等至性アプローチによる4名の分析―」というタイトルで口頭発表を行った（発表者：西野藍・八田直美・坪根由香里）。また、前年度に実施したタイの大学の日本語教員養成課程修了生に対する調査の結果を詳細に分析し、日本語教育に従事している者等の割合を出した上で、日本語教師という職業を選択した/しなかった理由等をテキスト分析の手法も用いて明らかにした。本成果は「タイの大学日本語教員養成課程卒業生の追跡調査から見るキャリア選択の実態－中等日本語教員を職業として選ぶ理由－」というタイトルで国際交流基金『日本語教育紀要』第18号に掲載された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 新型コロナウィルスの感染拡大により、2021年度もまた予定していた現地での関係機関訪問と資料収集、対面でのインタビュー調査が全く行えない状況であった。インタビューは、調査協力者の負担を考えると現地で対面で行うことが望ましいため、渡航が可能となるまで一旦実施を取りやめた。結局、1年を通して海外での調査活動が難しい状況が続いたことから、新たなインタビュー調査は実施できなかった。他方、これまでに収集したデータの分析に注力したことで、TEAを用いた研究について「4ー5名の結果がまとめられた時点で、学会等で中間報告を行う」という点は、当初の計画通り達成できた。また、追跡調査を詳細に分析した結果が国際交流基金『日本語教育紀要』第18号に採用され、掲載された。これは本結果が、単なる一機関の追跡調査の報告にとどまらず、日本語教育全体にとって資するものだと認められたことを意味すると考える。さらに、文献調査については、現地機関（国際交流基金バンコク日本文化センター）とのオンラインミーティングを通じ、現地の日本語教育政策に関する最新情報を入手した。この様に、本年度も一定の進捗と成果がみられるが、インタビュー調査が実施できなかったことから、上記の評価とした。
Strategy for Future Research Activity	本研究の最終的な目的は、タイの大学の日本語教員養成課程を修了し、中等日本語教員となった者のキャリア選択・形成の径路の類型化を行うとともに、その選択に影響を与えた要因を探ることである。類型化のためには対象人数を増やす必要があるため、今後もインタビュー調査、機関調査、文献調査を継続して実施する。まず、インタビュー調査について、調査協力者の負担を考えるとやはり現地で対面で行うことが望ましい。ワクチン接種率の向上とともに海外渡航・入国が徐々に緩和されてきたことから、2022年度は現地でのインタビュー調査の再開を試みる。次に、機関調査について、2020年度の追跡調査で得られたデータのうち、自由記述部分（特に教育実習の影響について）の詳細な分析を行う。結果は、タイの教員養成制度や日本からの公的支援などの社会的環境が、個人の意識の変容にどのように影響していたのかを明らかにするための基礎資料とする。最後に、文献・資料調査について、現地機関との良好な関係を継続し、特に新しい教員養成制度（4年制カリキュラム）についての最新情報の収集を進める。ここで得られた知見は、タイの教員養成の現場及び海外の日本語教育支援の現場に還元することを目指す。
Causes of Carryover	新型コロナウイルスの感染拡大により、2021年度もまた予定していた現地での関係機関訪問と資料収集、対面でのインタビュー調査が全く行えない状況であった。また、学会等も全てオンライン開催となった。そのため、渡航費・旅費として計上していた予算の支出がなく、次年度使用額が生じた。ワクチン接種率の向上とともに海外渡航・入国が徐々に緩和されてきたことから、2022年度は現地機関訪問及びインタビュー調査の再開を計画している。