2022 Fiscal Year Research-status Report
異文化コミュニケーションに強いグローバル人材育成フレームワークの構築
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20K00748
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| Research Institution | Akita International University |
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Principal Investigator |
荒木 直子 国際教養大学, 国際教養学部, 教授 (50454939)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | English language / process drama educatoon / positioning theory / Education in Japan |
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度に続きCOVID-19の影響により引き続き研究対象を英語学習者（大学生）に絞り、研究目的に記載されている履修科目Drama for communication を対面にて実施した。この授業は本研究に欠かせない部分であるが、この授業の中で研究目的である日本人英語学習者が抱える「内的葛藤( internal conflicts in learning)」の調査を行い、三つの柱のうち「現状調査」に着手するとともに演劇法を用いた異文化コミュニケーション強化のフレームワーク構築（第二の柱「実行」）を継続した。本年度の研究にて更にどのように構築されるかが明確になり始めた。主な研究活動では履修学生から研究参加希望者を募りオンライン個別インタビューを実施。研究の一環としてオーストラリアDeakin Universityから演劇教育専門のDr. Jo Raphaelを講師として招き履修学生対象にオンラインワークショップを開催。Dr.Raphaelのワークショップは学習者にとってそれまでに培った「未知の状況に対応できる想像力、観察力、表現力」を英語で実践する必要不可欠な機会であった。また本年度は今まで収集したデータに焦点を当て分析を行う。そこから議論を深めDramaをpedagogical interventionと捉えることで「異文化コミュニケーション強化」を図ることが可能になり個々の参加者が自らの変化を体験するだけでなく他の参加者の変化にも気づくという相乗効果が見られたことが重要な研究結果として挙げられる。この研究結果に見られる変化を論理的に分析・議論するため数多くの参考文献を読んだ結果、理論的枠組みとしてpositioning theoryが適切と判断し今現在そこから更にデータ分析を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実践の概要に記載したように、コロナ禍(COVID-19)の中で当初計画していたような対面授業、コミュニケーション、教員向けワークショップなどが引き続き実施できなかった。コロナ禍での制限が本年度も続く中でおこなった研究活動は次のとおりである。
1.)オックスフォード大学Center for Conflicts and conflict resolutionにて同研究センター主催オンライン国際学会シンポジウム参加 。同センター長Lord Alderdiceによる招待者のみ参加可能なシンポジウムにてinner conflictsについて理解を深める。
2.)教員向けワークショップ開催、教員向けアンケート調査を断念。本学学生対象に調査を絞る。
3.) 演劇教育専門のDr. Jo Raphael来日断念。代わりにオンラインにてワークショプ実施。
4.)日本人の英語学習者（大学生）に引き続きオンラインアンケート実施。６名ほどに個別インタビューを行う。
5.)今までの収集データを整理し理論的枠組みとしてpositioning theoryを起用し分析を深めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
1年の研究延長を申請し承認された。よって昨年同様日本人学習者（大学生）に焦点を当て『異文化コミュニケーションに強いグローバル人材育成フレームワークの構築」に向けての調査と実行を行う。主な方策として、下記をオンラインまたは対面で遂行する。
1.)演劇教育専門家Dr.Jo Raphael（Deakin University, Australia）招聘
2.)引き続き違うグループの日本人学習者（大学生）アンケート・インタビュー調査。
コロナ禍の状況に対応しつつもまだ感染者が減少しきれていない状況から当初の研究計画に記載していた教員対象ワークショップ開催・調査は断念する。今回大学生対象の調査が終了した後、今後改めて教員対象の研究を新たに申請する予定である。
3.)コロナ禍の状況も落ち着きつつあり再び対面による国際学会発表参加が通常化になりつつあることを踏まえ、途中経過ではあるがこれまでの研究結果を国内外の学会にて発表する。
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| Causes of Carryover |
本研究がコロナ禍の中で行われたため研究計画遂行の時点で多少の遅延がみられた。よって本研究実施期間の延長を申請し、承認された。最終年度では引き続き違うグループから研究参加者を募り最終年度のデータ収集を遂行。更にデータ分析を行い国際学会などで積極的に研究結果を発表し研究結果を学術論文にまとめる。
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