2022 Fiscal Year Research-status Report
An Approach to Developing English Writing Proficiency for Japanese University Students: An Analysis of Foreign Language Influence on L1 and L2
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20K00758
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
阿久津 純恵 東洋大学, ライフデザイン学部, 准教授 (20460024)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小木曽 左枝子 立命館大学, グローバル教養学部, 准教授 (30761548)
片瀬 紅実子 神田外語大学, 外国語学部, 講師 (70511525)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 英語教育 / カタカナ語 / ライティング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本語を母語とする大学生英語学習者の英語ライティング力養成のために、カタカナ語や和製英語を用いた英語ライティング力向上を目指す教育方法の提案を目的とし、英語学習者の英語語彙学習と英語ライティング指導への影響と活用方法について、日本語で使用されているカタカナ語・和製英語に着目した分析と検討を行っている。2022年度は、第三段階として、「英語学習者日英ライティングコーパスの分析」と「カタカナ語・和製英語を中心とした英語ライティング指導教材の開発」を目標に掲げていたが、2021年度の第二段階研究計画の未完部分である「カタカナ語・和製英語に関する英語学習者の意識調査のためのデータ収集」を優先し、研究および分析をすすめた。これまでの調査・分析結果に基づきアンケートを作成し、カタカナ語に対する意識と学生の英語習熟度との関係を調査した結果、日本語で使用されている英語由来のカタカナ語に対する認識度は高いが、必ずしも英語力向上に有用であるとは認知されておらず、英語力が高いほど、カタカナ語と英語力の関係性により懐疑的になっている傾向が明らかとなった。和製英語についての意識調査については、カタカナ語と和製英語の相違を意識させる指導案を整理し、カタカナ語を英語語彙力養成に活用するための具体的な英語ライティング指導教材・教育方法の開発については、引き続き検討課題として取り組んでいる。2022度は、これまでの分析結果を国際学会で発表するだけでなく、研究論文としてまとめることができ、一定の研究成果をあげることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度も、新型コロナウィルス感染症に関わる影響や、これまでの研究の遅れなどから、共同研究として研究計画通りに研究を進捗させる点について、引き続き困難があり、当初の研究計画よりやや遅れている。しかし、2022年度に新たに研究分担者を追加したことにより、アンケートによるカタカナ語使用状況・意識調査および分析データ収集・分析を実施・完了することができた。カタカナ語を中心とした、英語学習者の日本語力・英語力の関連性の分析や日英ライティング教育促進のための英語ライティング教材開発については、データ収集・分析を継続中であり、2023年度中に完了させる計画へと案を調整している。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度も、研究計画に沿って、段階的に課題を実施し、適宜、学会発表・研究論文として公開していくことを目指す。これまでの日英学習者ライティングデータ分析・インタビュー調査・アンケート調査の分析結果から、英語ライティング力養成に有効な教育的アプローチを検討する。特に和製英語について、英語教育・日本語教育における調査を整理し、カタカナ語・和製英語を英語ライティング力養成に応用する具体的な教育方法の検討を目指す。
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| Causes of Carryover |
研究成果を、国内外の国際学会において発表し、論文投稿の機会を得ていくために、成果発表用旅費および学会参加費を計上していたが、新型コロナウィルス感染症の感染拡大などにより、当初の予定よりも研究の進捗が遅れ、また、国際学会の開催時期・形態・参加費などに大幅な変更があり、次年度に執行を希望する予算として残額が生じている。次年度は、研究成果をより積極的に発表していく計画であり、研究計画に沿って適宜予算を執行していく予定である。
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Research Products
(8 results)
