2021 Fiscal Year Research-status Report
MS Word を基盤とした理工系学生対象の外国語教育材料開発環境の構築
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20K00768
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| Research Institution | National Institute of Technology, Kumamoto College |
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Principal Investigator |
松尾 かな子 熊本高等専門学校, リベラルアーツ系人文グループ, 准教授 (30413876)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
堤 豊 熊本学園大学, 商学部, 教授 (80227446)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | コンピュータ利用教育支援 / 英語読解力 / EFL/ESL / テキスト解析 / MS-Word |
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| Outline of Annual Research Achievements |
現在，英語教育者向けに様々な学習サイトやアプリが提供されているが，English for Specific Purpose (ESP) を必要とする理工系学生に合わせた教育を行おうとすると，提供されている学習サイトやアプリでは適合しない場合が多々あり，手作りで教材を作成している教員も多い。Web上にあるニュースサイトでテキストを検索・取得し，教材の難易度，分量，学習させたい項目が学習者に適しているかどうかを判断し，適していなければ再度，別の記事を探すか，若しくは，難易度の高い語を学習者のレベルに適した語と入れ替えたり，注釈を付けたり，などの作業が必要となり，さらにアクティビティおよび理解力確認テスト作成，成績管理まで行おうとすると，複数のアプリと煩雑な作業が必要となる。上記の点を踏まえ，本研究では殆どの教員が利用していると思われる MS Word のメニューとして教室での対面型授業および Web を利用した事前学習・事後学習の双方に対応可能な教材の開発環境を構築し，教員の教材作成に関する手間を省けるようにすることを目指している。
MS Word のメニューに搭載済みまたは予定の機能は次の通りである：専用ブラウザによるテキスト検索・収集機能，テキスト解析機能，難易度解析用辞書作成，紙ベースの小テスト問題作成機能，事前・事後学習用教材作成補助，成績管理機能
R3年度は一般的な検索サイトで利用されるキーワードによる検索以外に，類似構文検索機能を作成した。また，テキスト解析においても類似構文検索機能を可能とし，開発済みの機能についての使用マニュアルを作成した。また，成績関連では，ファイル比較機能およびユーザインタフェース設計を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画では，3年を次の6期に分けている。初年度は，（第1期）総合問題作成機能を開発する。（第2期）新辞書登録部ユーザインタフェースを設計する。2年目は，（第3期）類似構文機能を開発する。（第4期）成績関連部の機能を設計し，ユーザインタフェースを設計する。最終年度は（第5期）Web上に公開し，運用実験を開始する。（第6期）公開する。使用者からのフィードバックを参考に，必要に応じて改良・修正を行う。
初年度，2年目ともに第1期～第4期分について作業を進めることが出来たため，当初の計画通りに進展していると判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は以下の通り研究を推進する。
【令和4年度】
研究実績の概要で述べた通り，本研究は3年間を6期に分け研究を推進する。R4年度は第5期（令和4年4月～9月）と第6期（令和4年9月～令和5年3月）に該当するので，計画に従って第5期は Web上に公開し，運用実験を開始する。その実験で得られた知見をもとに最終の第6期には使用者からのフィードバックを参考に必要に応じて改良・修正を行い，最終版の完成を目指す。
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| Causes of Carryover |
【理由】令和3年度に発生した次年度使用額が，そのまま繰り越しとなった。理由はCOVID-19により，学会等のオンライン開催により，旅費を使用しなかったためである。また，研究代表者が多忙により，研究環境の整備のための時間を充分に確保できなかったためである。
【使用計画】令和4年度に開催される外国語教育関連の研究会に出席するための旅費・参加費および，研究環境の整備のために使用する計画である。
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