2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of teaching methods and materials for continuous learning based on research concerning junior-high school students between 1945 and 1954
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20K00817
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
森田 彰 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (60210168)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
江連 敏和 青森公立大学, 経営経済学部, 講師 (20780414)
小倉 雅明 大阪市立大学, 英語教育開発センター, 講師 (40805785)
杉本 清香 早稲田大学, 人間科学学術院, 講師(任期付) (60757053)
青田 庄真 東京医療保健大学, 医療保健学研究科, 講師 (60824406)
原田 慎一 白鴎大学, 経営学部, 准教授 (90598830)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 生涯学習 / 学習機会 / 学習継続の要因 / 学習環境 / 成人教育 / ダイバーシティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度においては、COVID-19拡大のため、分担者・協力者との打ち合わせ等は、ほとんどオンラインで行った。また、当初の分担に従って、これもオンラインにより、先行研究の調査とアンケート項目の策定を行った。先行研究については、就学中の学習者に関する motivation、学習継続を可能にする要因、学習環境に関する研究は比較的多くあり、この中で、研究上、また理論上の基盤になる文献の整理と絞り込みが行えた。生涯学習、また成人学習での場合、さらに、それを一般的就学期に身に着けた学習方法、学習環境の構築等、学習継続に資する要件と関連付けた先行研究については、ほとんどなく、本研究の価値を再確認するに至った。その間、杉本がEMIに関する論文を、また教育政策については、青田が論文を発表した。
学習継続の要因についても、再分析し検討した。昨年度の「シニア層の学習機会が拡大する中で、授業担当者のうちの少なからぬ数が、研究に直接従事していなかったり、また、一線を退いた形になっていたりする状況、つまり、教授には注力するが、学習者を研究対象と考えて対応している機会が少ないのではないか」との仮説の検証については、時間的制約もあり、本研究とは別に教授者にアンケートを行うなどして調査する必要があるとの結論に至った。
2021年年度も、オンラインと、少ない対面の機会をとらえ、分担者とアンケート実施に関する進捗状況の確認、今後の、特に COVID-19 への対応に伴う研究計画の修正について討議した。その結果として、先行研究の更なる調査と並行し、アンケート項目の確定、各研究者の所属機関でできる範囲で、その問いの実効性について検討することとなった。そのとりまとめは、2022年度前半で行う事となった。また、各研究者は、その間の成果を利用して、論文、学会発表、著作活動を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
理由は、新型コロナウィルス感染症の複数回に亘る流行の拡大による感染予防対策への対応をせざるを得なかったためである。特に、本研究は、継続的学習を可能にした要因を高齢者へのアンケート、そしてさらに重要なインタヴューによる聞き取りによって分析しようとするものなので、研究参加者（被験者）の選定・交渉・依頼・調整などに本年度も大きな支障を生じた。実際、数回の仮決定の内容を変更せざるを得なかった。参加者側も研究にどのように協力したら良いのか、どの範囲なら参加・協力できるのか、といった研究者側との調整を行うための条件が未だに明確にできない状況で、極めて残念な事に、研究参加者に関する部分では、大きな進捗がなかったと言ってよい。
また、本研究の分担者は、代表者の所属機関内1名、機関外4名であるので、本年度の前半は、代表者・分担者間での会合、情報交換の場も限られることなり、協働作業に支障をきたした。しかしながら、年度後半では在京分担者・協力者とは感染対策を取り対面での情報交換、諸作業がある程度行え、青森、大阪の分担者とは、オンラインでの遣り取りを続けられた。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウィルス感染症の状況が、現在もなお不透明なため、特に2022年度前半は、可能な限り分担者・協力者と協働し、早急にパイロット調査を行えるように努力したい。その中で、年度中に以下の点については、積み残し課題をできるだけ解消し、一定以上の成果をあげられるよう、研究を進める。
１．研究参加者（被検者）の決定
２．参加者へのパイロット・アンケート実施（2022年度前半）および本調査の実施（2022年度後半）
Zoom などオンライン会議システムの利用も可能性・実行性を増しているので、代表者所属機関の同窓会（各地稲門会）、大学校友課との連携のさらなる強化を行う。また、先行研究の調査は継続し、対面授業を再開した早稲田大学エクステンション・センター（生涯学習センター）とも連携の可能性について調整に入る。
なお、諸般の事情に鑑み、本年度も通常の状態とは比較できない困難が考えられるので、分担者と研究の延長も視野に入れ、協議を深める。
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| Causes of Carryover |
2021年度の進捗状況にも記したが、2021年度中は、新型コロナウィルス感染症拡大とその対応措置のため、ほとんどの研究活動をオンラインで行った。また、調査の対象が高齢者であるため、インタヴューはもちろんアンケートについても、実施計画を策定しても幾たびかの延期を余儀なくされ、項目を検討・決定する以外、実施に取り掛かることができなかった。つまり、本年度の研究成果は、ほぼ先行研究調査およびアンケートおよびインタヴュー項目の策定に限られ、本年度に実施する予定であった対面での活動は、2022年度に回さざるを得なかったこと等が、次年度使用額の生じた理由である。
次年度においては、上記のように、2021年度に行う予定であった対面での研究活動、研究参加者、協力機関との調整と平行しながら、パイロット・スタディの早期の実現とそれに続く本調査の実現に向けて、当初計画以上の活動を行う予定で、次年度使用額にある研究費については、それらの活動に用いる。
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Research Products
(6 results)
