2022 Fiscal Year Research-status Report
Development of teaching methods and materials for continuous learning based on research concerning junior-high school students between 1945 and 1954
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20K00817
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
森田 彰 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (60210168)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
江連 敏和 青森公立大学, 経営経済学部, 講師 (20780414)
小倉 雅明 大阪公立大学, 英語教育開発センター, 講師 (40805785)
杉本 清香 早稲田大学, 人間科学学術院, 講師(任期付) (60757053)
青田 庄真 茨城大学, 教育学部, 助教 (60824406)
原田 慎一 白鴎大学, 経営学部, 准教授 (90598830)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 生涯学習 / 学習機会 / 学習継続の要因 / 学習環境 / 成人教育 / ダイバーシティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度においても、COVID-19拡大のため、分担者・協力者との打ち合わせ等は、ほとんどオンラインで行った。また、当初の分担に従って、これもオンラインにより、先行研究の調査とアンケート項目の策定を継続した。先行研究については、特に青田が国、地方自治体レベルの政策についての調査をまとめた。並行して、学習者の長期に亘る motivationの変化、学習継続を可能にする要因、学習環境に関する研究、特に事例研究も含めた本研究の基礎データとなる研究を整理した。前年度に引き続き、生涯学習、また成人学習における学習者の学習態度等を就学期（中学から高校・大学）に身に着けた学習方法、学習環境の構築等を学習継続に資する要件と関連付けた先行研究についても調査を継続したが、昨年度と同じく、成果に乏しく本研究の価値を再確認するに至った。この間、杉本は現在の新たな学習環境であるEMI環境での学習者のニーズに関する論文等を、また小倉は語彙修得・定着に関する研究を行い論文等を発表した。
既に検討の対象とした学習継続の要因についても、再度分析し検討した。この再点検の中で、シニア層の学習機会の拡大に関連して早稲田大学エクステンションセンターが対面授業を再開したので、センターの協力を得て、英語関係の諸講座を受講するシニアにも同様のアンケート等を行う事が得策であるとの結論を見るに至った。
2022年年度後半には、COVID-19 の感染症5類移行が見通せ、シニア（高齢者）と対面で行う研究活動を本格的に再開できるとの予測がたった。これに伴い、昨年度に策定したアンケート、インタビュー項目を再点検し、2023年度には本調査の実施を可能な限り早い段階で行えるよう、分担者も含め、その実効性について所属機関等との調整を行った。最後の会議の結論として、2023年度への研究延長を申請することとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
遅延の理由は、一昨年度、昨年度に続き新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の複数回に亘る流行の拡大による感染予防対策への対応をせざるを得なかったためである。特に、本研究は、継続的学習を可能にした要因を高齢者へのアンケート、そしてさらに重要なインタヴューによる聞き取りによって分析しようとするものなので、研究参加者（被験者）の選定・交渉・依頼・調整などに本年度も大きな支障を生じた。実際、これも昨年度（2021年度）同様、数回の仮決定の内容を変更せざるを得なかった。参加者側も研究にどのように協力したら良いのか、どの範囲なら参加・協力できるのか、といった研究者側との調整を行うための条件が未だに明確にできない状況で、極めて残念な事に、研究参加者に関する部分では、本年度も大きな進捗がなかったと言ってよい。
また、本研究の分担者は、代表者の所属機関内1名、機関外4名であるので、本年度も情報交換等を Zoom による会議、また多くはメイルの遣り取りで行わざるを得なかった。しかしながら、特に青森、大阪等遠方の分担者を交えた場合には Zoom会議も活用の方法によっては、極めて有効な会議形態であることも経験上確認できた。この遅延を取り戻すため、2023年度への延長を申請した。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウィルス感染症の状況が「改善」され、5類感染症となるとの予想がたったので（実際に2023年5月に2類から5類に移行）、研究延長後の2023年度前半に可能な限りの頻度で分担者・協力者と協働し、早急に本調査を行えるように努力したい。
諸々の調整にあたっては、Zoom などオンライン会議システムを活用する。また、3年間のコロナ禍の中、研究参加者（被験者）へのアプローチもオンライン・システムの利用の可能性・実行性が増しているので、代表者所属機関の同窓会（各地稲門会）、大学校友課との連携のさらなる強化を行う。また、先行研究の調査は継続し、対面授業を再開した早稲田大学エクステンション・センター（生涯学習センター）とも連携について、本格的調整に入る。
なお、諸般の事情に鑑み、本年度も通常の状態とは比較できない困難が考えられるので、分担者との情報交換を密にしたい。
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| Causes of Carryover |
2021年度、2022年度の実施状況報告書の「進捗状況」等にも記したが、採択の全期間に亘り新型コロナウィルス感染症が拡大し、研究の進捗は捗々しくなかった。また、その対応措置の一つとして、ほとんどの研究活動をオンラインで行わざるを得なかった。さらに、調査の対象（研究参加者（被験者））が高齢者であるため、インタヴューはもちろんアンケートについても、実施計画を策定しても幾たびかの延期を余儀なくされ、項目を検討・決定する以外、アンケート等の実施に取り掛かることができなかった。つまり、これまでの研究成果は、ほぼ先行研究調査およびアンケートおよびインタヴュー項目の策定に限られていた。しかしながら、2023年度は、新型コロナウィルス感染症の5類感染症移行にともない、可能な限り当初計画した研究活動を行う予定で、次年度使用額にある研究費については、それらの活動に用いる。
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