Study on Pedagogical Effectiveness of "Hybrid PPP-type instruction" on Low-motivated Group of English Learners

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K00909
• Research Institution: Asahikawa National College of Technology
• Principal Investigator: 鈴木 智己 旭川工業高等専門学校, 人文理数総合科, 教授 (70342441)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 櫻井 靖子 旭川工業高等専門学校, 人文理数総合科, 准教授 (50587384) ; 水野 優子 旭川工業高等専門学校, 人文理数総合科, 准教授 (90435397) ; 津波 聡 沖縄国際大学, 総合文化学部, 教授 (70435204) ; 山川 満夫 沖縄国際大学, 法学部, 教授 (70614634)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: TBLT / 動機づけ / タスク

Outline of Annual Research Achievements

2022年度は本研究の最終年度であった。前年度（2021年度：研究２年目）に６ヶ月をめどに継続的に行う予定であった本研究の要となる実践授業が、新型コロナ感染症の影響により完遂できずにいた。これは授業が２ヶ月半にわたり断続的にオンラインによるオンデマンド方式の遠隔授業に置き換えられたことによる。そのため、2022年度の５月に個人差要因を調査する事前質問紙調査を改めて実施した上で実践授業を行うこととした。６月中旬より高等専門学校２年生（高等学校２年生と同等）を対象に高等学校２年生用の検定教科書を用いて実践授業を開始した。
実践では①教師と学習者の間のinteractionを交えたoral presentation（Presentation）、②目標文法項目の定着を目指した形式に焦点を当てた活動（スライドやカードなどをプロンプトとして使用したPractice)）、③提示した目標文法項目を使った意味交渉のある活動（Production 1：focused-task)を行い、さらに頻度は高くないものの④使用文法項目を指定しない自由度の高い活動（Production 2：unfocused-task)を併せて行った。取り扱った目標文法項目の例としては「現在完了+受動態」、「進行形+受動態」、「SVO+Wh-節」、「It .... to ..構文」などがあげられる。
しかし、１０月より研究代表者の体調不良のため、途中より実践の継続が困難となり再び実践データの収集が未完に終わってしまった。やむを得ない事情であることから、１年間の研究期間延長の申請を行い、2023年３月に申請が受理された。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

研究実践の開始に先立ち、被験者の英語の熟達度（proficiency level）を確認するために「英検IBAテスト（テストＢ）」を実施した上で、　「研究実績の概要」に記したとおり、2022年度には研究的実践を２か月程度行った。検定教科書を使ったPPP（Presentation-Practice-Production)的アプローチを基本に据え、そこにproductionステージで提示した目標文法を使った活動(focused task）、および使用する文法項目を指定しない自由度の高い活動（unfocused task）を折衷的に行うものである。
実際に各種タスクを実施してみたところ、CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）で最も下の「基礎段階の言語使用者」とされる「A1レベル」（実用英語技能検定で３級から準２級）にあると考えられる本研究の被験者の多くにとっては、productionステージの活動では想像された以上に認知負荷が高くなっている可能性が窺われた。しかしながら、これまでの観察では被験者の多くに、与えられた課題にしっかりと取り組もうという姿勢が観察された。そのため、今後は負荷の高くなる活動に充てる時間を可能な範囲で十分に確保することが重要であると考えられる。そのため、その引き換えとしてfocused task とunfocused taskを行う頻度を減らすことを検討する必要がある。
PresentationからProductionに至るまで、各種活動が意図していることをよりわかりやすいものにするとともに、被験者の不安要因を下げるため、文字や音声による提示に偏ることがないように、イラストや写真などを視覚的補助としてもちいることを心がけた。ただし、そのため、教材の開発と準備にはかなりの時間と労力がかかり、研究をすすめる上で大きな困難にもなっている。

Strategy for Future Research Activity

当初の研究計画では30週にわたり研究実践を行う予定であったが、これを前半の１２週と後半の１２週に分け（合計24週）て実施することに変更する。また、学習動機づけなどの個人差要因の変化を実践前（プリテスト）および実践後（ポストテスト）に加えて実践中（ミッドテスト）にも行うこととする。これにより、長期間にわたる実践が何らかの状況により継続が困難になった場合にも、学習者の経時的変化を検証することが可能となる。最初の12週を終えた時点で、検定教科書を用いたPPP型授業にタスク活動を折衷させる形で実施する本研究の実践の有効性と授業シラバスとの親和性について暫定的な評価を行う。その結果、本研究の実践方法（タスクの実施頻度など）について、より実行可能な授業構成になるように修正を行うことが容易となる。特にunfocused task を行う頻度とその難易度をどの程度に設定すべきかを探ることとする。
実践の前半で得られたデータを基に中間報告をまとめ、国内外の学会での報告を目指す。また、24週にわたる実践の完了後はその結果を論文にまとめる。

Causes of Carryover

新型コロナ感染拡大により、研究初年度から最終年度（2022年度）までの３年間で参加予定であった国内学会がすべてオンライン開催になったことことから予算の中で大部分を締める「旅費」が執行できなかったた。一人あたりの１年あたりの学会参加に伴う旅費が約9.2万円であり、延べ13人で約１１２万円が該当する。また、研究最終年度には研究成果を海外の学会で発表する予定であったため、30万円ｘ３名の90万円も未執行となった。研究期間延長の申請をして受理・承認されたため、2023年度での執行を目指す。