2022 Fiscal Year Research-status Report
骨角製装身具類の包括的検討からみた縄文から弥生への時代変遷の解明
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20K01080
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Research Institution | Meiji University |
Principal Investigator |
川添 和暁 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 研究推進員 (40869202)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阿部 芳郎 明治大学, 文学部, 専任教授 (10221730)
樋泉 岳二 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 研究推進員 (20237035)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 縄文時代早・前・後・晩期 / 弥生前・中期 / 鹿角製装身具類(腰飾りなど) / 貝輪 / 牙製垂飾 / シカ・イノシシ / オオカミ・クマ |
Outline of Annual Research Achievements |
令和4年度の研究計画は、過去2カ年に実施した基礎資料集成の適宜追加を実施し、合わせて各地への資料調査の実施であった。基礎資料集成の素案追加に関しては、報告書や自治体史などで遺漏が見つかり次第、実施した。関東・東北地域に加えて、北海道地域や九州地域においても資料の追加をした。 各地への資料調査は、ようやく新型コロナウイルス感染拡大による行動制限が緩和されつつあったことにより、集中して実施した。研究代表者が関わった調査としては、大阪大学大学院人間科学研究科(岡山県津雲貝塚)、多賀城市埋蔵文化財調査センター(宮城県松島町永根貝塚)、横須賀市人文・科学博物館(吉井城山貝塚)、鳥羽市海の博物館(白浜遺跡)、群馬県埋蔵文化財事業団(新保田中村遺跡)、富山県埋蔵文化財センター(小竹貝塚)、奥松島縄文村歴史博物館(里浜貝塚)、東北歴史博物館(小松北遺跡、田柄貝塚)、春日部市教育委員会(神明貝塚)、一関市教育委員会(貝鳥貝塚)、京都大学総合博物館(唐古遺跡)、愛知県田原市教育委員会(伊川津貝塚)、国立科学博物館(蝦島貝塚)、宮古市教育委員会(近内中村遺跡・崎山貝塚)、東北大学文学研究科(沼津貝塚)、北九州市立自然史・歴史博物館(榎坂貝塚)、福岡県鞍手町歴史民俗資料館(新延貝塚)、東京大学総合研究博物館(千葉県加曽利貝塚・東京都下沼部貝塚)、立正大学博物館(称名寺貝塚・犢橋貝塚)、茨城県茨城町教育委員会(堤下貝塚)、福岡県芦屋町芦屋歴史の里(夏井ヶ浜貝塚)、九州大学文学研究科(鐘崎貝塚)、いわき市考古博物館(寺脇貝塚)の調査を実施することができた。また、刈谷市本刈谷貝塚や豊川市菟足神社貝塚など、愛知県内の資料調査も進めた。 成果の公表は、岡山市南方遺跡出土資料について概要を報告した(岡山市紀要)。本刈谷貝塚出土資料の追加調査についても報告をした(刈谷市歴史博物館紀要)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
これまで研究実施上最大の障害となっているのは、新型コロナウイルス感染拡大状況であった。今年度は確かに制限措置はかなり緩和され、資料の調査には支障をきたすことが少なくなってきた。しかし、調査を受け入れて頂く各機関の都合もあることから、今年度に加えて過去2年間分の実施できなかった資料調査を同時に取り戻すことは、容易ではない。調査内容・実施場所などを組み替えることで、さらなる効率化をはかった結果、全体の6割程度は実施できたものと考えている。 また、会場の関係で、研究集会の実施を見送らざるを得なかったのは、残念である。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度も可能な限りの資料調査に向けて実施をする。特に、北海道地域・九州地域はまだ手薄となっており、可能な限りの資料調査が望まれる。東関東地域の資料も機会を見つけて、調査実施予定である。 成果を公表する場として、これまで実施できなかった研究集会などを開催する計画である。当初は各年での研究集会を計画していたが、新型コロナウイルス感染拡大によって開催できなかった。そのため、今年度、すべてをまとめたシンポジウムを開催する予定である。
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Causes of Carryover |
差額が生じた大きな理由は、過去2年間、新型コロナウイルス感染拡大に伴って資料調査に制約が生じたためである。今年度、北海道や九州地域と遠隔地調査の予定があり、この費用に充てる予定である。また、対面で実施する成果報告のシンポジウムに関連して、有識者への謝礼や資料作成・印刷関連の支出にも充てる。さらに、調査で記録した図化図面を各種広く利用できるように、デジタル化に向けた作業にも支出する予定である。
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Research Products
(3 results)