2022 Fiscal Year Research-status Report

Development of workshop evaluation indicators and methods based on the experiences of practitioners in the museum

Research Project

Project/Area Number	20K01134
Research Institution	Administrative Agency for Osaka City Museums
Principal Investigator	北村美香 (中井美香) 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 外来研究員 (50443461)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	佐久間大輔地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 課長 (90291179) 釋知恵子地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 係長 (60626349) 佐藤優香東京大学, 大学院情報学環・学際情報学府, 客員研究員 (40413893)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2025-03-31
Keywords	博物館教育 / 教育普及 / 体験学習 / ワークショップ / 実施者の経験知 / 自己点検 / 人材育成
Outline of Annual Research Achievements	2022年度は、昨年度に引き続き実施現場のヒアリング調査と、研究成果の一つであるワークショップ企画および実施の際に現場担当者が活用できる自己点検用のチェックリストの素案作成および試作段階評価を中心的に取り組んだ。昨年度に引き続き、博物館等でのワークショップ実施現状について、群馬県立歴史博物館、国立科学博物館、東京都美術館、理科ハウスに対しヒアリング調査を実施することができた。このヒアリング調査で、プログラムの情報共有等には企画（計画）シートなどを独自の書式でそれぞれが作成し、活用している館が多いことが分かった。また、ワークショップだけに限らず、教育普及全般に対しての人材育成や事業運用のノウハウ継承を意識しての企画や情報共有している館が多く見受けられたことも印象的であった。次に、自己点検用のチェックリストであるが、これまで議論してきた内容を元に、第一案を作成することができた。まだ試作段階ではあるが、研究会でさらに議論を重ねるとともに、試作品のシートを池田市立歴史民俗資料館、任意団体でワークショップ等をおこなっている博物倶楽部、高槻市立自然博物館で実際に活用してもらい、使い勝手などについての事後調査をおこなっている。これらとは別に、博物館等における教育普及の発展や博物館現場での実施状況について、文献やHPなどを活用した調査も進めることができた。今年度得られた成果を次年度はさらにブラッシュアップさせてまとめていきたい。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 採択当初に新型コロナウィルス感染拡大の時期と重なってしまったため、大幅に遅れてはいたが、昨年度は完全にではないが取り戻すことができたと考えている。対面での研究会実施などが可能になったことは、大きなプラスとなった。次年度はさらに現場での検証などに力を入れて進めていく予定である。
Strategy for Future Research Activity	昨年度末より、試作のチェックリストを現場で活用してもらう機会を3件いただいている。その中の高槻市立自然博物館では、同じプログラムを独自で使用されていた企画および情報共有用のシートと両方記入していただき、使い勝手などについて具体的な意見をもらう機会を近日中に設定する。その他にも、今回いただいた意見をチェックリストに反映させ、ヒアリング調査先にも使用などについて今年度前半中に依頼予定である。今年度前半は、情報収集および検証に重点を置き、後半に研究会で議論をして詰め、年度末にはチェックリストの完成を目指す。
Causes of Carryover	調査旅費をこれまで多めに積んでいたが、新型コロナウィルス感染拡大の影響で行動制限がかかっていたため、旅費を使う機会が減ってしまった。その累積があり、計画通りの執行ができなかったため次年度使用額が生じている。今後は、調査や研究会開催等に重点を置くため、予算消化ができると考えている。