2020 Fiscal Year Research-status Report
SAR干渉解析により明らかになった非起震性地表変動による地形形成プロセスの解明
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20K01141
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| Research Institution | Ochanomizu University |
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Principal Investigator |
宇根 寛 お茶の水女子大学, 文理融合 AI・データサイエンスセンター, 研究協力員 (20415037)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
八木 浩司 山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (40292403)
佐藤 浩 日本大学, 文理学部, 准教授 (60360468)
中埜 貴元 国土地理院(地理地殻活動研究センター), その他部局等, 研究官 (60511962)
小村 慶太朗 一般財団法人電力中央研究所, 地球工学研究所, 主任研究員 (70868554)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 非起震性地表変動 / お付き合い地震断層 / SAR干渉解析 / 地形形成プロセス / トレンチ調査 / 活断層地形 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，非起震性地表変動（近傍の地震活動に誘発されて，地震観測で捉えられるような地震動を発生させることなく生じた地表の変位）の累積が活断層地形を形成してきたのかを明らかにし，活断層の活動性の評価方法およびそれに基づく活断層の防災対策のあり方について提案を行うことを目的として，熊本地震で発生した非起震性地表変動について，現地調査，空中写真判読，トレンチ調査，簡易ボーリング，浅部地中レーダ探査等を行い，地震時の変動を詳細に明らかにするとともに，過去の活動履歴と活断層地形との関係およびその地形形成プロセスを明らかにするものである。2020年度においては，空中写真及びSAR干渉画像の判読及び現地調査により，地震時に生じた変動を詳細に把握するとともに，2021年度に実施するトレンチ調査，簡易ボーリング，浅部地中レーダ探査等の調査地点を選定した。なお，研究実施計画においては，2020年度，2021年度それぞれにおいて，変位地形が明瞭で活断層として認識されている地点に現れたものと，地形的には変位地形として認識されていない地点に現れたもののトレンチ調査等を実施することとしていたが，2020年度は新型コロナウィルス感染症の拡大に伴い研究者の出張が制限され，大規模な現地作業を実施することができなかったことから，本研究の目的に照らしつつ，トレンチ調査等の実施地点を１か所に絞り，2021年度に集中的に調査を実施することとして，2020年度は調査地点の選定のための予察的な現地調査にとどめた。また，2019年度まで実施した本研究に先行する科学研究費「干渉SARにより検出した地震に伴うノンテクトニック変動のメカニズム解明」（JP17K01234，研究代表者：佐藤 浩）の成果や，本研究に参加している研究者がそれぞれ実施した研究をレビューするとともに，学術大会での発表，学術論文の執筆を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度，2021年度それぞれにおいて，変位地形が明瞭で活断層として認識されている地点に現れた非起震性地表変動と，地形的には変位地形として認識されていない地点に現れた非起震性地表変動のトレンチ調査等を実施することとしていたが，2020年度は新型コロナウィルス感染症の拡大に伴い，研究者の出張が制限され，大規模な現地作業を実施することができなかったことから，本研究の目的に照らしつつ，トレンチ調査等の実施地点を１か所に絞り，2021年度に集中的に調査を実施することとして，2020年度は調査地点の選定のための予察的な現地調査にとどめた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度において，2020年度に選定した１か所について，現地調査，空中写真判読，簡易ボーリング，浅部地中レーダ探査等を行い，過去の活動履歴を調査するとともに，地形的特徴と浅部地下構造を把握する。また，その結果をもとに，お付き合い地震断層活動と地形の関係を考察し，地形形成プロセスを検討する。さらに，地震動の発生と地表の変動（ずれ）の両面から，非起震性地表変動を引き起こす断層の防災上の意義を検討し，非起震性の受動的な活動を考慮した活断層の活動性の評価方法およびそれに基づく活断層の防災対策のあり方について提案を行う。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の拡大により、研究者の出張が制限され，2020年度に予定していた大規模な現地作業を実施することができなかった。
2021年度の調査研究に、2020年度に予定していた研究内容を組み込み、現地調査回数、期間を増やすとともに、調査内容を拡大し、期間全体で所期の目標の達成をはかることとする。
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