Integrated study on the history of earthquake and tsunami, and the process of coastal uplift along the active tectonic zone of the eastern margin of the Japan Sea

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K01151
• Research Institution: National Institute of Advanced Industrial Science and Technology
• Principal Investigator: 宍倉 正展 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 地質調査総合センター, グループ長 (00357188)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 前杢 英明 法政大学, 文学部, 教授 (50222287)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 隆起 / 活断層 / 津波 / 海岸段丘 / 日本海東縁

Outline of Annual Research Achievements

日本海東縁の沿岸域における完新世の地殻隆起と津波の痕跡を海岸の地形・地質から探り、それをもたらした原因を検証する目的で、おもに山形県から新潟県の沿岸域において地形地質踏査を実施した。令和３年度は特に新潟県の佐渡島沿岸と鶴岡市鶴岡市付近の海岸において地形地質踏査を実施し、またこれまでに調査で得られた試料の一部について放射性炭素同位体（14C）による年代測定を実施した。
佐渡島の調査では南部の小木地区において1802年佐渡小木地震による隆起痕跡（離水波食棚、離水生物遺骸等）を確認した。北部の北鵜島地区では長径約1 mの打ち上げ巨礫を確認した。この巨礫の表面に固着した生物遺骸は最近100年以内の14C年代を示したことから、今後空中写真等の確認によって最近の移動の有無の確認と高潮や津波等との関係について検証する予定である。
山形県鶴岡市では、令和2年度に引き続きおもに隆起痕跡の調査を実施した。加茂付近の調査において平均海面上0.4-0.5 m付近の岩礁に固着する生物遺骸を発見し、14C年代測定を実施したところ最近500-600年以内に離水したことが明らかになった。この離水プロセスについては、歴史地震による隆起や非地震性隆起等が考えられるが、これらの可能性を詳しく検証するためには、今後同様の痕跡を広域で検出する必要があり、さらなる調査が必要である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

令和2年度に引き続き、令和3年度も新型コロナウィルス感染拡大による影響で予定していた野外調査の日数が制限されたことにより、当該年度の旅費の使用額が予定より大幅に抑えられ、その分を次年度使用額として計上することになった。令和4年度においてはこれまでに達せられなかった野外調査の旅費としておもに使用するとともに、年代測定等の分析費用にも充当する予定である。

Strategy for Future Research Activity

これまでの調査で得た試料の分析を進めることと、改めて山形県から新潟県北部沿岸地域の隆起痕跡の高度分布の確認すること、そして対岸の粟島においても同様の調査を実施し、この地域の沿岸海域活断層の活動性評価に向けてデータを収集していく。

Causes of Carryover

新型コロナウィルス感染拡大による影響で予定していた野外調査の日数が制限されたことにより、当該年度の旅費の使用額が予定より大幅に抑えられ、その分を次年度使用額として計上することになった。令和4年度においてはこれまでに達せられなかった野外調査の旅費としておもに使用するとともに、年代測定等の分析費用にも充当する予定である。