2022 Fiscal Year Research-status Report

古代における土地開発に関するH-GIS研究―条里地割の施工と展開をめぐって―

Research Project

Project/Area Number	20K01175
Research Institution	Nara Women's University
Principal Investigator	宮崎良美奈良女子大学, 大和・紀伊半島学研究所, 協力研究員 (00612334)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	条里 / 条里地割 / 土地開発 / 大和国 / 越前国 / 近江国 / H-GIS
Outline of Annual Research Achievements	本年度は主に次の通り研究を進めた。 1．研究対象地である、福井平野、湖東平野、奈良盆地の条里界線と坪界線の企画や方位等について分析を行った。当該地域の条里研究成果に照らし、検証を進めている。 2．上記の分析結果について検討を深めるため、日本列島の条里遺構の分布や、各地の条里研究の成果等を、その規格や施工単位、年代等に注目して整理している。このなかで、表層地割と異なる規格で施工された埋没条里が検出されている静岡平野や、駿河国・伊豆国の国境が通り、これを境に条里の方位等が大きく異なる田方平野、北九州と畿内の中間にある、山陽地方のうち、条里と国府遺跡の関係等について論考があり、発掘調査も行われている山口県防府市の国府地域やその周辺など、研究上関心が持たれた地域や、条里遺構が遺存する地域について踏査も行った。 3．奈良盆地については、条里施工による耕地開発の展開等について検討する資料とするため、灌漑水利に関わる資料等を収集している。GISアプリケーション上で条里界線や地名データ、条里関連史料の記載内容等と重ね合わせて、関連などを検討できるように、農業用ため池や水路などのデータ化を進めている。全国には洪水等により条里が埋没して再施工されなかったとされる地域や、谷底平野などに数町程度の小条里が散在する地域もある。各地の、条里による開発から近代に至るまでの地割の継続について、地形条件だけでなく、土地所有などの社会的な側面からもアプローチができないか、明治期の土地台帳と地籍図などから検討を試みている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 国土数値情報など、地形や農地に関わる資料のデジタル・GISデータファイルの公開が進み、これらを活用することで効率化を図れているが、資料収集や現地調査では、感染症対策のため資料館等の利用制限があったこと等により、初年度以降の遅れを十分に取り戻せているとは言いがたい。新型コロナ感染症の5類移行に伴い、調査の遅れ等を挽回したい。
Strategy for Future Research Activity	本年度に引き続き、福井平野、湖東平野、奈良盆地を対象に、条里地割の規格や施工単位等についての分析を進めるとともに、日本列島各地の条里の分布や施工に関わる知見もふまえて、研究の総括を行う。本研究期間では、現在の地表面に遺存した条里地割について分析しているが、各地の埋没条里や再施工の事例等も考慮すべきである。これについて、条里による開発後の土地利用や水害、村落における土地の所有や管理等も視野に入れて、地割の存続の要因についても分析ができないか検討したい。条里研究の資料は、景観復原的研究等でも基礎資料として利用されるものであるが、小字や地名、水利図などは、耕地1筆ずつを単位としたレコードが広域にわたって存在するため、膨大なレコード数となり、活用のハードルとなっている。これらがデジタル化やHistorical GISデータベース化されることで、新たな研究を推し進める可能性があるが、荘園史料等のテキストデータベースをのぞけば、GISデータベースやデジタル化が進んでいるとはいいにくい状況である。そのため、本研究で作成したGISデータは広く活用をはかるために、奈良女子大学古代学・聖地学研究センターで運用するGISのデータベース「奈良盆地歴史地理データベース」のサブデータベースとして公開できるよう準備を進めていく。また、景観復原的研究のための資料は地域の歴史的・文化的遺産でもあり、そのGISデータベースは、歴史的・文化的遺産のデジタルアーカイブやデジタル歴史アトラスとして、文化や教育の面でも活用されることが望ましい。近年GISアプリケーションが普及し、手軽に利用できるようになっているため、自治体や教育委員会の文化財や地域資料のアーカイブの現状等もふまえ、HistoricalGISを用いた地域資料の活用についても検討していきたい。
Causes of Carryover	物品費や入力作業による人件費・謝金、図書購入費は、国立国会図書館のデジタルコレクションや、国土地理院等のオンライン地図サービス等の拡充により、無償で利用できる資料や地図データが増えたこと等の事情により、当初計画より支出が抑えられた。次年度使用額は、本研究で集成した資料について、WebGISデータベースとして公開するためにコンテンツ制作会社への委託等の準備等に使用する。また、条里地域の土地の利用や管理に関わって、古代～中世の資料を中心に検討を行ってきたため、計画が順調に推移した場合には、近世以降の村方文書や土地台帳等の資料等の収集についても検討したい。