2021 Fiscal Year Research-status Report
Inter-island Networking of the Pukapuka Atoll Communities: A Study by Multi-sited Approach
| Project/Area Number |
20K01190
|
|---|
| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
|---|
Principal Investigator |
深山 直子 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (90588451)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
棚橋 訓 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (50217098)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | クック諸島・プカプカ環礁 / NZ・オークランド / 移民コミュニティ / 社会組織 / インターアイランド・ネットワーク / レジリエンス / 土地 / 資源 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、クック諸島・ラロトンガ島とNZ・オークランドにおける、２つのプカプカ人移民コミュニティを分析対象としている。両コミュニティと故郷のプカプカ環礁社会が、文化再活性化プロジェクトと環礁の災害復興支援という出来事において協働する実態を描き出すことを通じて、リスク社会におけるレジリエンスの所在としてのインターアイランド・ネットワークを考察することを、その目的としている。
今年度は、プカプカに関する先行研究について、代表者と分担者がプカプカおよびオークランドにおける現地調査で既に得ていたデータとの比較のうえで、改めて批判的検討を行った。加えて、新聞記事およびインターネット特にSNS上のデータの整理と分析を進めた。また、オセアニア他地域を研究する研究協力者も交えながら、小規模な島における土地をめぐる制度やコンフリクトについて意見交換をした。
その過程で、環礁社会では土地や資源が限定的であり、気象災害等に対して脆弱であることが、社会組織の可変性および土地や資源の利用・管理形態の柔軟性と、どのように関係するかという点について、議論を深めた。また、土地や資源の再分配においてプカプカ人に重視される対等性の原理についても、考察を行った。さらに、このようなプカプカ環礁社会の特徴は、他の環礁社会や、他地のプカプカ人移民コミュニティでは、看取できるのかという点について意見が交わされ、今後のフィールドワークに向けた課題が浮き彫りとなった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、クック諸島・ラロトンガ島とNZ・オークランドのプカプカ人移民コミュニティを対象とした、マルチサイテッド・フィールドワークを実施する計画であった。しかし、当初は予期していなかったCOVID-19問題の継続により、今年度もまたクック諸島とNZ、いずれへの渡航も不可能になり、加えて国内での移動や会合さえままならなかった。引き続き基本的には、既得の現地調査データの整理と分析、そして文献史資料やインターネット上のデータの整理と分析を行い、オンライン研究会にて意見交換するということに終始した。先行研究について改めて批判的検討を行うことによって、有意義な発見もあったが、新たにオリジナルな調査データを収集をすることに今年度なおも着手できていない以上、遅れていると評価せざるを得ない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
翌年度以降は、クック諸島とNZへの渡航が可能になる予定なので、当初から計画している夏季のみならず、他の時期における渡航も検討し、より集中的に現地調査をする予定である。その際には、COVID-19感染に関しては十分に注意し、関係者より十分な助言を得ながら慎重に進めるつもりである。同時に、SNS上のデータ収集やオンライン研究会などは、継続する。なお、COVID-19問題におけるインターアイランド・ネットワークの意義についても、調査項目に加えたい。
|
| Causes of Carryover |
今年度、クック諸島・ラロトンガ島とNZ・オークランドのプカプカ人移民コミュニティを対象に、フィールドワークを実施する計画であった。しかし、COVID-19問題の継続により不可能となったため、旅費が手付かずになり、現地の調査協力者のために使用予定であった人件費・謝金も、一部使用しなかった。翌年度は、クック諸島とNZへの渡航可能性を見極めて、当初から計画している夏季のみならず、他の時期における渡航も検討し、より集中的に現地調査をする予定である。
本研究は具体的には、〈A〉移民コミュニティ形成過程、〈B〉移民コミュニティの平常時における特徴と機能、〈C〉インターアイランド・ネットワークの特徴と機能、を明らかにすることをその目的としている。翌年度の計画は、以下の通りである。
①東京にて3回の研究会・打ち合わせ【代表・分担】。 ②夏季および／あるいは春季にラロトンガ島および／あるいはオークランドにて現地調査。〈B〉について聞き取り調査・参与観察【代表】。〈C〉について聞き取り調査・参与観察【代表・分担】。③調査データの整理と分析・学会発表・論文の投稿【代表・分担】。
|
