2020 Fiscal Year Research-status Report
Victorian rationalist feminism: Unitarian women's social reform ideas
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20K01581
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| Research Institution | Musashi University |
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Principal Investigator |
舩木 恵子 武蔵大学, 総合研究所, 研究員 (00409369)
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2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ユニテリアン / 女性賃金 / フェミニズム / リべラリズム / イギリス哲学 / ジェンダー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は7月に予定していた英国、マーティノゥ・ソサエティ・コンファランスが新型コロナ禍により中止となり、予定していた本テーマの報告ができなくなった。しかし2021年3月20、21日にZoom開催された日本イギリス哲学会、第45回大会でシンポジウムIの共通論題「イギリスにおけるジェンダー論のルーツ」において「ユニテリアン・ウーマンとリベラル・フェミニズム」というタイトルで報告することができた。報告要旨は『イギリス哲学研究』45号に、また論文は武蔵大学総合研究所紀要30号に掲載予定である。
2020年度に予定していた海外の文献調査はできなかったが兵庫県立大学の松山直樹氏からメアリー・ペィリー・マーシャルの自伝の翻訳を出版するにあたり、解説を担当する旨の依頼があり、本研究テーマの内容と重なるので引き受けた。出版に向けての研究会と作業を協働した。成果は2021年3月出版の『思い出すことーヴィクトリア時代の女性の自立』の解説1「メアリー・ペィリー・マーシャルとその時代」である。なお、出版後の講評会が2021年6月13日のケインズ学会で行われる。
本研究において、女性の就業や賃金問題の歴史は密接な関係を持ち、現代のフェミニスト経済学との関係も深い。7月にお茶の水女子大学ジェンダー研究所の依頼でA History of Feminism and Gender Economicsの書評を『ジェンダー研究』23号に掲載した。またハリエット・マーティノゥのFemale Industryの後半を翻訳し武蔵大学総合研究所紀要に発表した。12月、埼玉学園大学紀要に論文、「『働き方改革関連法』から見た同一賃金論の歴史的位相」を発表した。現代日本の同一賃金論へ本研究テーマの一部にある女性賃金論の歴史的背景を踏まえて分析したことは、本研究テーマが現代においても重要であることを示す。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
政府の新型コロナ禍による緊急事態宣言や海外渡航禁止措置により、研究活動の物理的範囲は狭められたが、Zommによる研究会、学会が2020年度は徐々に浸透しはじめ、初期の研究の遅れを取り戻しつつある。ただし現在のところ海外へは簡単には渡航できないため、文献調査等はもっぱらインターネットを利用したものに限られている。英国などはすでに行動の自由が確保されつつあり、2021年度はコンファランスも通常通り開催されるが、我が国では状況が異なるため、2021年度も海外の研究者の招へいや自分の海外の学会への参加はできないことが予想されるため、研究計画の変更があるだろう。ただしこうした負の部分を克服して、オンライン等で発信できるツールを身に着けており、今後は遅れを取り返していけるだろう。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度の活動において、当初の計画で参加予定としていた英国のマーティノゥ・ソサエティ・コンファランスは、昨年度はコロナ禍のため大会自体が中止となったが、2021年は7月の開催がすでに決定しており、昨年のテーマを引き継ぎ、今年は無事にスカーバラにて開催される。しかし日本からの渡航は現在のところ困難なため、 残念ながら2021年度も不参加とせざるを得ない。そのためソサエティのニューズ・レターに以前の報告内容を投稿することを計画に加える。今年度はこのような計画変更が少しはあるが、移動できない分、他の内容で補うことを心がけていく。国内の学会等も当初は対面で行われる予定だったものが、緊急事態宣言を受けて、ほとんどがzoomに切り替わっている。困難な部分が多々あっても、研究を続けるために、今後、できることは何でも推進して行うという方策をとる。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ禍のため、現地調査が行えず、未使用額が生じた。次年度請求額と合わせて2021年度以降の現地調査費用として、または実施ができない場合には資料購入費の一部として使用する計画である。
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[Book] 思い出すこと2021
Author(s)
松山直樹 近藤真司 舩木惠子
Total Pages
161
Publisher
晃洋書房
ISBN
978-4-7710-3476-1
