2023 Fiscal Year Annual Research Report
Monetary valuation of mutual help-related subjective health and health losses
Project/Area Number |
20K01739
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Research Institution | Seinan Gakuin University |
Principal Investigator |
熊谷 成将 西南学院大学, 経済学部, 教授 (80330679)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西村 周三 京都先端科学大学, 経済経営学部, 教授 (10027576)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 高血圧 / 平均治療効果 / 受診の継続 |
Outline of Annual Research Achievements |
高血圧患者の血圧管理率は、ほとんどの国で低いことが観察されている。日本では、高血圧患者における医師の診察の有効性を検討した先行研究はない。Kumagai et al (2023)は、高血圧患者における受診継続の効果を定量化するために、高血圧患者の健康に対する受診の因果効果を評価した。 医師の受診が患者の健康アウトカムに及ぼす因果効果を検討するために、逆確率治療重み付けと二重ロバスト推定を用い、被治療者に対する平均治療効果の推定値を得た。高血圧患者にとって,特にかかりつけ医から継続的な指導を受ける場合には,30日ごとの定期的な受診は効果的である。高血圧患者の血圧コントロールを強化することは医師にとって重要であるため,糖尿病,低学歴,喫煙習慣のある高血圧患者に対して,連続した受診を促進することが必要である。 一方、介護の必要性が高まっている国々では、高齢者の社会的孤立が大きな問題となっているが、これまでの観察研究では、どのような地域に根ざした活動が高齢者の介護ニーズを軽減できるかを明らかにしたものはない。介入研究と観察研究のギャップを埋めるKumagai & Fukuda (2023)の結果は次の通りである。第一に、独居高齢者の介護ニーズに対する主観的な悪い健康感の影響の大きさは、他の家族と同居している高齢者の5倍である。第二に、地域ベースの介護予防への参加は、一人暮らしの高齢者の介護ニーズを減らすことができる。同じ効果は、家族と同居している高齢者では観察されなかった。高齢者は主観的な健康状態が悪いと外出を控える傾向があるが、一人暮らし高齢者の地域介護予防への参加促進が、介護ニーズ削減のための最重要戦略である。
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