2021 Fiscal Year Research-status Report
高次元金融資産間の相互依存関係：ファクター・コピュラによるアプローチ
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20K01749
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| Research Institution | Osaka Prefecture University |
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Principal Investigator |
立花 実 大阪府立大学, 経済学研究科, 准教授 (70405330)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | コピュラ / 高次元データ / 金融資産間の依存関係 / リスクマネジメント |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度の前半は、学術雑誌に投稿していた論文の査読結果を受け、その改訂作業に費やした。（なお当論文の改訂版は受理され、2022年4月に出版された。）当論文の目的は、世界規模の金融危機に対し、どのような資産が避難資産になったかを特定することにある。避難資産の候補としては36資産（20ヵ国の国債、14通貨、金と原油の2商品）を取り扱い、さらに世界規模の金融危機を識別するために46ヵ国の株式市場（23の先進国株式市場、23の新興国株式市場）の株価指数データも用いた。標本期間は1999年から2020年までである。分析手法はレジーム・スウィッチング・ファクター・コピュラモデルを核とした3段階アプローチを考案し適用した。分析の結果、避難資産として最も機能していた資産は日本円、次に米国債であることが分かった。これら2資産に続いて、香港ドル、スイスフラン、米ドル、デンマーククローネの4通貨も避難資産の性質を有していた。またこれら6資産ほどではないが、ほとんどの国の国債ならびにユーロが避難資産としての役割をある程度果たしてきた。その他の資産については避難資産としての性質を検出できなかった。また、標本期間の中で特に大きな金融危機を3つ取り上げ（2007年から2009年までのグローバル金融危機、2009年から2012年までの欧州債務危機、2019年12月以降のCOVID-19）、それぞれの期間に対し同様の分析を行ったところ、危機ごとに避難資産が異なるという結果が得られた。本論文の結果は、金融分野の実務家や投資家ならびに政策担当者にとって意義のあるものである。
当該年度の後半は新たな研究に着手した。具体的には、米国の個別株式リターンと市場リターンの関係をコピュラを用いて分析した。この研究は2022年4月現在も進行中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2021年度は学術雑誌に投稿していた論文の改訂を行いそれが受理・掲載された。また、高次元の個別株式リターンのデータセットをコピュラを用いて分析するという新たな研究にも着手できた。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、米国の個別株式リターンと市場リターンの関係をコピュラによって分析しているが、この研究をなるべく早く論文にまとめ学術雑誌に投稿する方針である。
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