2020 Fiscal Year Research-status Report
キャリア初期におけるデベロップメンタル・ネットワークの形成プロセスの解明
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20K01956
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| Research Institution | Otemae University |
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Principal Investigator |
坂本 理郎 大手前大学, 現代社会学部, 教授 (40449864)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | デベロップメンタル・ネットワーク / キャリア初期 / メンタリング / OJT / 職務特性 / 上司のかかわり行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、キャリア初期にある企業等の若手従業員を中心としたデベロップメンタル・ネットワーク（個人の成長やキャリア発達を支援する多様な人間関係：Developmental Network、略してDN）が形成されるプロセスを明らかにすることにある。特に、先行研究の成果から、若手従業員が従事する職務の特性および職場の人々とりわけ直属上司の関わり方が与える影響に注目している。 さらに、DNで提供された機能が、結果として若手従業員のキャリア形成に関する意識(定着や昇進に関する意欲など)対して、どのような影響を与えたのかも探る。
研究の初年度にあたる2020年度は、DNに関する最新の先行研究や関連する周辺領域の研究をレビューしながら、リサーチ・クエスチョンの精緻化と本研究の位置づけの再確認、および次年度に実施したい調査の準備を行う計画であった。
先行研究のレビューについては、米国のビジネススクールなどでDNの重要性や個人がそれをどうやって充実させるかといったことを説くエッセイなどは散見されたものの、国内外ともに新しい実証研究は少なく、特に本研究の目的にかなうものは見出されなかった。
調査の準備については、コロナ禍の拡大により調査協力企業や個人を見出すのは困難であったが、幸いにも、ある企業に勤務する3人の方々から同意を得ることができ、さっそくインタビュー調査を実施することができた。なお、この3人は企業を通してではなく、あくまで個人として調査にご協力くださった。また、3人のうち2人については、新型コロナの感染拡大状況を鑑みて、オンラインにて実施した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
関連する先行研究のレビューについては、デベロップメンタル・ネットワークそのものに関する実証研究が多くはないこともあり、本研究に有益な示唆を与えるものを未だ見いだせていない。この点についてはやや遅滞していると言わざるを得ない。
一方で調査については、コロナ禍中にもかかわらず快く協力してくださる方々が3人いらっしゃったため、図らずも実施することが可能となった。さっそくデータの文字起こしを終え、分析作業を進めているところである。なお、この3人はいずれも同じ企業の同じ部署に勤務しているため、前提条件を一定とすることができる。同時に、この3人は入社年次が異なっており、職場のDNの個人内での変化と職場内での変化の態様を捉えることも期待できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
先行研究のレビューについては、デベロップメンタル・ネットワークのみならずメンタリングはもちろんのこと、社会心理学の分野にも視野を広げて、本研究の課題に有益なものを探索していく。同時に、計画よりも早く調査に着手することができたため、分析結果を見たうえで、それを参照しながら先行研究を探索することも可能だと考えている。
調査については、まずは3人から得られたデータの分析を完了させたい。分析にあたっては計画通り、SCAT法を用いることによって、DNの変化のプロセスを質的に的確に捉えていく。コロナ禍のため、新たな調査協力者を見出すことは困難かもしれないが、引き続き、努力をしていきたい。今回のように、同じ企業・職場に勤務する方々からデータを得ることは分析や考察に有為なため、できるだけそのようにしたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
本年度は新型コロナウイルス感染拡大により、旅費の発生をともなう調査や学会参加などがなかったため、その分の残高が大きく影響した。次年度についても、状況の見通しがたたないため、旅費の発生は少ないと思われる。なお、調査や学会参加についてはオンラインでは実行可能な面もあるため、これらについては引き続き検討していきたい。
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