2021 Fiscal Year Research-status Report
質的比較分析を用いた顧客満足度ならびにロイヤルティ形成過程研究
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20K01998
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| Research Institution | Hosei University |
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Principal Investigator |
豊田 裕貴 法政大学, イノベーション・マネジメント研究科, 教授 (40398946)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | QCA / 質的比較分析 / 多元結合因果 / 選好構造 / マーケティング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、顧客の満足度ならびにロイヤルティ形成過程について、個々人の多様性や評価ルールの複雑性を加味し、具体的な形成パターンを抽出する方法を構築することにある。
２０２１年度の研究では、QCA（質的比較分析）のもつ「小・中規模データから因果構造にアプローチできること」、「多元結合因果にアプローチできること」という二つの代表的な特徴に着目し、複数の評価経路をもつ購買者の評価構造を特定するリサーチ方法を提案した。ここで多元結合因果とは、ブランド評価の文脈でいえば、「ある選択肢（商品）の選好評価経路が単独の評価経路ではなく、複数の評価経路が併用されている状態」のことを指す。高関与なカテゴリーでのブランド評価では、多くの場合、単一の評価経路で評価すると考えるよりは、複数の評価経路が併存する多元結合因果があると考えるほうが自然であるが、従来型の線形モデルではその構造を抽出するのは難しい。もちろん、データが大量にあれば、アソシエーションルール分析のようなルール抽出系の手法が利用できるが、調査にコストがかかることに加え、個々人レベルでの評価分析が難しいという課題が残る。そこで、小中規模データから多元結合因果を特定できるQCAを用いて、以下の二つの課題に対して、電動アシスト自転車の選択行動調査データをもとに、提案手法の有効性の検討を行った。
第一は、コンジョイント分析用データからの多元結合因果構造の抽出方法の提案である。直交計画によるプロファイルとその選好情報のみで分析できることを検証した。
第二は、関与段階の違いによる多元結合因果構造の比較である。ブランド評価では、選択肢を絞り込む段階までに評価基準は変化するであろうこと、さらに購入後利用することによって初めて重要と考える基準が出てくる点があるであろうことを、それぞれの段階での多元結合因果を抽出し、比較することで、検討を加えた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
データ解析的な研究部分には十分な進展が見られたが、コロナ禍の影響により、フィールドワークが制限され、観察法により得るはずであったリサーチ結果を十分に得ることが出来ず、やや遅れていると評価している。
ただし、研究方法をデータ解析中心にシフトすることで当初の目的は達成できると判断し、リサーチの方法を定量調査寄りにすることで、その遅れは「やや遅れている」にとどめることが出来ている。
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| Strategy for Future Research Activity |
２０２２年度以降は、２０２１年度までに得られたリサーチおよび分析方法をもとに、複数のカテゴリーを対象に、有効性の検証に入る計画である。
そのための準備として、第一には、「対象とすべきカテゴリーの選定ならびに調査項目の選定」が必要であり、この点を決定するための質的調査（ヒアリング調査を含む）の実施を計画している。
第二に、QCAを用いた分析結果の解釈や応用の仕方について、従来の手法（線形モデルや機械学習モデル）との比較を交え、まとめることを計画している。
これらの評価について、それぞれの専門家からの評価が必要であることは言うまでもない。そのため、2022年度の研究期間の満了以前に、随時、学会・研究会での発表および議論、そして論文投稿を予定している。
なお、研究そのものというよりは、研究の発信の仕方に関わる点ではあるが、提案手法の理解を得るために、最も重要なパーツを担うQCA（質的比較分析）のアルゴリズムについて、それを必ずしも専門としない研究者・実務家にとってもわかりやすい説明資料作成と手法の普及のためのセミナー実施も計画している。
以上の各点から研究を推進し、よりよい研究成果の完成を目指す。
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| Causes of Carryover |
２０２１年度実施を予定していた調査（質問紙調査および実地調査での旅費などを含む）が、コロナ禍の影響で実施することができず、２０２２年にずれ込んでしまった分、２０２１年度予算執行が予定より少額となり、次年度以降に繰り越されることとなった。
この調査分については、２０２２年度での実施を予定しており、調査費用として差額の執行を予定している
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Research Products
(1 results)
