2020 Fiscal Year Research-status Report
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20K01999
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| Research Institution | Musashi University |
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Principal Investigator |
朴 宰佑 武蔵大学, 経済学部, 教授 (50401675)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石井 裕明 青山学院大学, 経営学部, 准教授 (50548716)
外川 拓 上智大学, 経済学部, 准教授 (10636848)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ジェンダー差 / 購買意思決定 / 文化的価値観 / 消費者行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的はジェンダー差が消費者の購買意思決定とマーケティング刺激に対する消費者反応に与える影響について体系的かつ包括的な研究知見を導出することである。
1年目の2020年度には、心理学、マーケティング、消費者行動の分野を対象とする包括的な文献サーベイを行い、今までのジェンダー差およびジェンダー差と消費者行動の関連性に関する研究知見の体系的な整理を行った。また、日本と韓国の消費者を対象とする購買意思決定スタイルや価値観に関する探索的調査を行い、両国において共通してみられるジェンダー差要因を特定した。探索的調査で得られた研究知見は2年目以降の実証研究の推進において重要な基礎的データを提供するものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2020年度の研究目標は大きく２つあった。ひとつは、ジェンダー差と消費者行動の関連性に関して広範な分野を対象とする文献サーベイから今までの研究知見についての体系的な整理を行うことであり、もうひとつは、ジェンダー差と消費者行動の関連性に関する予備的調査を行うことであった。現在のところ、２つの目標ともおおむね計画通り達成できており、研究は順調に進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策の計画は以下のとおりである。まず、2年目の2021年度には、アンケート調査および消費者実験を実施し、男女における情報処理方略の相違点とその相違が購買行動に与える影響を重点的に検証する。3年目の2022年度では、アンケート調査、消費者実験、インタビュー調査を併用し、社会文化的に形成されたジェンダー役割/ステレオタイプが意味的消費行動に与える影響とそうした影響の文化差を検証する。こうした一連の実証研究を実施するとともに、得られた研究知見は論文にまとめ、マーケティングや消費者行動に関する国内外の定評のある学術誌への投稿も積極的に進める。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ禍により最新の研究情報を収集するための学会出張の予定がキャンセルとなり未使用額が生じた。次年度請求額と合わせ2021年以降の調査関連費用もしくは学会出張費用の一部として使用する予定である。
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Research Products
(15 results)
