A Sociological Study of Social Network Formation Based on Trust

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K02072
• Research Institution: Seikei University
• Principal Investigator: 内藤 準 成蹊大学, 文学部, 准教授 (00571241)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 社会的ネットワーク / ソーシャルサポート / 一般的信頼 / 特定化信頼 / 自由

Outline of Annual Research Achievements

2021年度は，データ分析スキルの修得と，調査のための予備的作業をおこなった．とくに，①近年重要性が増してきている実験の手法を身につけるための作業をおこなった．②所属研究機関において，予備的・試験的なパネル調査をおこない，調査項目の検討をおこなった．
信頼（とくに一般的信頼）は見知らぬ他者への信頼を意味し，向社会的な行為との関連などから，社会関係資本の一部として注目されてきた．だがその当初から「信頼」が新たな社会関係を促進する効果が理論的に示唆されてきたものの，経験的な検証は不十分である．
そこで本研究では，この「信頼」から「ネットワーク」への因果的な関連の検証にとくに注目している．重要になるのは，「先の信頼」の状態と，「後のネットワーク」の状態についてのデータを取得する方法である．そこで，所属研究機関の新入生を主な対象としたパネル調査をおこなった．調査対象を新入生としたのは，新しくネットワークを形成する見込みが高いためである．
2021年度はこの学内パネル調査を4波にわたっておこない，分析・検討した．調査票には，一般的信頼，特定化信頼，ネットワークサイズ（手段的，情緒的），その他いくつかの属性変数と態度変数を組み込んだ．データの予備的分析の結果，①大学入学後のネットワークサイズの変化と一般化信頼の変化には関連が見られること，②平均して信頼が高い人はネットワークサイズも大きいという傾向があることが分かった．その一方，③事前の信頼の高さと最終的なネットワークサイズには関連があるが，④一期前に高くても一期後のネットワークサイズの増加傾向が大きいという明確な関連は見られなかった．
この結果は，信頼とネットワークサイズとの関連の有無や方向について，示唆的な知見を明らかにしていると言える．2022年度以降はこの結果をもとに，さらに調査を継続していく．

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

2021年度も，新型コロナウイルスの感染拡大の影響が極めて大きく残った一年となった．本研究課題のテーマは「社会関係の形成」であり，人の流れと人の動き，対人接触のあり方がきわめて重要な意味をもつ．2021年度も2020年度と同様，蔓延防止のための各種社会活動の自粛があり，計画通りの調査をおこなうためには，まだその影響を見極める必要がある．とくに，本研究課題では社会調査の実施を計画しており，そのための予算は実査のために集中していく必要がある．
そこで2021年度も，本研究課題の研究費からの支出は最小限にとどめ，今後の調査および実験実施ためにできるだけ研究費を温存するべきだと判断した．
以上の理由により，2021年度も調査準備のための研究を主としておこなった．予算の支出が不要な既存データの分析と文献調査をおこなった．また，所属研究機関における予備的なパネル調査をおこなった．この調査は2022年度も発展的に継続しており，今後の調査に結びつける準備をおこなっている．そのため，研究の進捗としてはやや遅れているに該当するが，発展的な研究を進めている．

Strategy for Future Research Activity

2年間のコロナウイルスの影響のため，当初の計画よりは時期的に2から3年の後ろ倒しとなるが，研究期間の延長も視野に入れつつ調査のための計画を前向きに進めていく．
まず，①調査時期の見なおし，②オンライン調査・オンライン実験などの代替的な研究手法の実施という両面からの検討をおこなう．本研究では，5年間で2波のパネル調査を計画しており，東京都内の自治体において実査をおこなう予定であった．2022年度はなおコロナ禍の現状において計画通りの実施は難しいと考えられるが，活動自粛の緩和が見られることから，調査実績のある東京都八王子市を継続的な調査対象候補地として調査実施の可能性を検討する． ネットワークサイズやサポートの有無，一般的信頼と特定化信頼，利他性や平等主義などの社会的動機，条件付き協力などの戦略的態度，社会経済的地位（SES）など充実したデータを得ることを目指す．
なお，2021年度におこなった予備的な学内パネル調査の結果を鑑みると，すでに社会関係を形成済みの人びとにおいては，ネットワークサイズの変動は出づらく，特定の自治体住民を対象に短期間で2波のパネル調査をおこなっても，本研究計画の予算および年数では十分な変動が観察できない可能性がある．そのため新たに，「新卒」や「新入」の立場のサンプルをオンライン調査で収集する可能性について模索する．オンライン実験・オンライン調査は，今般のコロナ禍においても比較的実施が容易であるという大きなメリットがある．また，調査会社と相談のうえ，「新卒」「新入」の立場の人びとを焦点とするパネル調査を繰り返しおこなえれば，十分なサンプルサイズが確保可能になるとも考えられる．そこで，上記の自治体調査とともに，オンライン調査・実験について検討する.その予行的な作業として，2022年度も所属研究機関において，オンラインパネル調査を実施中である．

Causes of Carryover

2021年度は2020年度に引き続き，新型コロナウイルスの世界的な感染拡大の影響を極めて大きく受けることとなった．本研究課題のテーマは「社会関係の形成」だが，新型コロナ禍で蔓延防止のための外出および社会活動自粛という条件下では，対人接触機会や人の流れといったネットワーク形成の条件が非常にイレギュラーなものになる．そのため，計画した調査をおこなう見込みが得られず，調査時期および調査方法の変更も視野に，調査準備を慎重に進める必要がある．
そして，本研究課題では社会調査をおこなうことから，予算の使用を実査のために可能な限り集中する必要がある．そこで，2021年度も本研究課題の研究費の支出はほぼおこなわず，来たるべき調査のために可能な限り研究費を温存した．次年度使用額が生じたのは以上の理由による．
今後の使用計画としては，当初計画通りの調査実施はコロナ禍の影響で困難であるため，調査時期を2年程度後ろ倒しすることを検討している．現在のところ，研究費の多くはこの調査のために使用する予定である．他方，オンライン実験・調査は，コロナ禍においても比較的実施が容易であるため，自治体調査の再検討と同時進行で，オンライン調査・実験の導入を検討している．オンライン調査・実験の実施にあたっては，調査会社および調査ツールの契約が必要となる．そのために研究費を支出する予定である．