2022 Fiscal Year Research-status Report

認知症高齢者のスピリチュアルペインの緩和を目指すコミュニケーションモデルの開発

Research Project

Project/Area Number	20K02313
Research Institution	Kansai University of Welfare Sciences
Principal Investigator	都村尚子関西福祉科学大学, 社会福祉学部, 教授 (40573944)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	田中典子清泉女子大学, 文学部, 教授 (30217062) 種村理太郎関西福祉科学大学, 社会福祉学部, 講師 (00737497) 三田村知子関西福祉科学大学, 社会福祉学部, 准教授 (70624964) 河村諒関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 講師 (40578423) 竹田直樹関西福祉科学大学, 社会福祉学部, 助教 (60962834) 成清敦子関西福祉科学大学, 社会福祉学部, 教授 (30446025) 高井裕二関西福祉科学大学, 社会福祉学部, 助教 (40848892)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2025-03-31
Keywords	認知症高齢者 / スピリチュアルペイン / BPSD / コミュニケーション / スピリチュアルケア
Outline of Annual Research Achievements	スピリチュアルペイン（本研究ではスピリチュアルペインを「人間存在の根源的問題に触れる痛み」とする。以下、SP）に関する研究は、これまでスピリチュアルケアが主に終末期の患者に行われてきたこともあり、認知症高齢者のSPに関する研究は少ない。さらに認知症高齢者へのコミュニケーション法は欧米からもたらされており、日本発のものはほぼ見受けられない現状にある。そこで本研究は、まず、認知症による行動心理症状（Behavioral and Psychological Symptom of Dementia.以下、BPSD）とSPの関連について検証し、認知症高齢者のSPに関するアセスメントシートを開発・検証していく。そして、本研究は、認知症高齢者のSPを緩和する、簡便で日本の風土や習慣にあったコミュニケーション法を開発・実施・検証を行うことを通して、より質の高い認知症ケアを可能にする汎用性のあるコミュニケーションモデルの開発を目指している。本研究は５ヵ年計画であり、初年度は、認知症高齢者のBPSDとSPの関連を検証すべく、高齢者施設において認知症高齢者のBPSDが表出された場面(８ケース)を録画し、当該データを文字化、分析を行った。２年目は、認知症高齢者のSPに関するアセスメントシートの開発に向けて検討を行い、村田氏等の理論をもとに開発された「SpiPas」を根拠とし、特定場面のSPの可能性を蓄積した。さらに、蓄積した特定場面におけるSPの可能性について、エリクソンの発達課題やマズローの欲求段階等の理論を根拠とし、総合評価として示すアセスメントシートを開発した。３年目となる令和４年度は、これまでに収集した事例２件について、開発したアセスメントシートの試行を試みた。また、アセスメントシートを試行した結果については、２学会にて発表を行った（10.研究成果　学会発表参照）。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 今年度は、研究チームによって開発した認知症高齢者のBPSDからSPを見出すためのアセスメントシート（試行版）をこれまでの分析対象者のデータに照らし合わせて、SPの表出が判断できるかについて検討した。今年度はそのうち２名の事例について学会発表にて報告し、研究成果を公表した。さらに、アセスメントシートの妥当性を高めていくために、新たに分析対象者を増やしていく必要があるため調査先の開拓にも取り組んだ（新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、従来の調査先のみで対象者を確保することが難しい状況だったため）。その結果、複数の高齢者施設から調査協力の内諾を得ることができた。また研究計画にも位置づけていた認知症高齢者のSP緩和を目指すためのコミュニ―ケーション法について、実施案を検討した。今後の課題は、次の２点である。１点目は、分析対象者を追加したうえでSPの表出に対するアセスメントシートの妥当性について引き続き検証していくことである。２点目は、アセスメントシートによってSPの表出が判断された認知症高齢者に対して、コミュニケーション法を試行していくことである。そして介入したことでSPの緩和がなされたかについて検証することである。
Strategy for Future Research Activity	これまで、認知症高齢者の言語・非言語コミュニケーション、及び発達課題やマズローの欲求段階を根拠としたBPSDの背景にあるSPのアセスメントシートの開発を行い、シートを用いる意義及び実用性について提示した。また、アセスメントシート及び先行研究を踏まえ、認知症高齢者のSPの緩和のためのコミュニケーション法の具体的内容について検討を行った（学会未発表）。今後は、検討したコミュニケーション法を実践し、アセスメントシート及び高齢者施設の職員の評価をもとにコミュニケーション法の効果について検証を行うことで、コミュニケーションモデルを提示する。研究の方法としては、まず機縁法により高齢者施設に調査協力依頼を行い、施設を利用する認知症高齢者のBPSDの出現場面を録画する。その映像をもとに、アセスメントシートを用いてSPの有無や根拠の評価を行う。評価内容について利用者を主に担当する職員に確認してもらい、職員の視点からのSPの有無の妥当性や根拠となる言語・非言語の言動に関する頻度や程度について尋ねる。その後、より適切だと思われるコミュニケーション法を利用者に一定期間（約１ヶ月）実践し、定期的にSPの根拠の頻度や程度、様子の変化について確認する。一定期間（約１ヶ月）後、開発したアセスメントシートを用いて評価を行い、職員に再度、職員の視点からのSPの有無の妥当性や根拠となる言語的・非言語的言動の頻度や程度について尋ねる。コミュニケーション法の介入前後におけるアセスメントの結果の変化及び職員の評価の変化をもとにコミュニケーション法の効果検証や改良を行い、コミュニケーションモデルを提示する。その後、コミュニケーションモデルは学会発表等で示すとともに、小冊子や動画教材も作成し、対外的に発信していく予定である。
Causes of Carryover	令和２～４年度にかけて、新型コロナによる影響で、高齢者福祉施設等への調査がずれ込み、令和４年度予定していたコミュニケーションモデルの介入も半期程度ずれて進んでいる状況にある。したがって、予定より使用金額がやや少ない状況で推移している。令和５年度は、研究者が可能な限り調査に出向くことを予定しており、その際の出張費として使用をしていく計画である。