2021 Fiscal Year Research-status Report
知的障害者の青年期・成人期における肥満対策を目的とした健康づくり支援システム開発
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20K02326
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| Research Institution | The University of Nagano |
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Principal Investigator |
稲山 貴代 長野県立大学, 健康発達学部, 教授 (50203211)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大河原 一憲 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 准教授 (30631270)
小島 道生 筑波大学, 人間系, 准教授 (50362827)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ダウン症候群 / 健康づくり / 身体活動 / パートナーシップ / 青年期 / 肥満 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
青年期・成人期のダウン症者を対象に肥満の実態と関連する栄養・食生活、身体活動、社会心理要因、環境要因を明らかにするための横断調査をスタートさせた。現時点で、対象者20名の調査測定と加速度計のデータ解析、その結果の個別フィードバックを済ませている（内、活動量測定データが解析基準を満たしている者は約6割）。また、オンライン等を活用して、複数の当事者団体と交渉をすすめており、現在、約30名の調査測定（準備含む）をすすめている。
この間、研究説明会等での対象者および家族とのコミュニケーションに基づき、説明手順の修正やツールの作成作業を行っている。例えば、研究の概要、加速度計の装着方法などを解説した動画を作成した（4分程度）。協力を申し出てくれた家族への研究説明の前に、この動画をオンラインで視聴してもらうことで、説明会の進行がスムーズになり、応諾率にも好ましい影響をもたらすと考える。
2020年度に引きつづき、これまでのダウン症児者を対象とした研究データの再解析をすすめ成果の発信に努めた。すなわち、ダウン症児の身体活動を同年代の定型発達児のそれと比較することで、ダウン症児においては、高強度の活動時間は短いものの、低・中強度の身体活動は行っており、総活動量としては必ずしも少ないとは言えないことを明らかにした（第22回国際栄養会議で発表予定）。この成果は、青年期・成人期のダウン症者を対象とした身体活動促進による健康づくりプログラム開発では、中・高強度の運動に限ることなく、日常の生活活動を重視することが有用である可能性を示唆するものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
COVID 19感染の影響により、1年から1年半遅れで、当初の予定の順序にしたがい、研究はすすんでいる。
ダウン症者は心疾患をはじめ様々な疾患を有し、COVID 19感染の重症化リスクが高い。したがって、対面によるダウン症者とその家族との接触の機会を設けることには慎重を期す必要がある。一方、実際の研究依頼のための手順をすすめると、身体活動測定に必要な加速度計の装着に関して、オンラインでの説明だけより、対面での説明を加え、直接協力者の疑問点等に一つ一つ対応することが必要であることも実感した。これまでのダウン症候群のある児童生徒とは異なり、青年期・成人期のダウン症者のライフスタイルや身体的・生理的等の特性は幅が広く、個別対応が重要である。
これらのことより、2021年の第5波（夏から秋）が過ぎてから、対面での研究計画説明会、調査の協力依頼、同意、調査測定をすすめた。
したがって、この間、オンラインでの協力者募集はすすめているものの、当初の予定より1年遅れでの調査測定スタートとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画書にある［研究1：横断研究］のダウン症者を対象とした調査測定をすすめながら、［研究2：介入研究］に着手する。
［研究1］障害のある者を対象とした場合、協力依頼や研究参加の同意の確認等、倫理的配慮がより求められる。2020年度の研究協力を申し出てくれた対象者と家族とのコミュニケーションからは、オンライン対応を否定するものではないものの、対面での研究説明等が有用であることを経験している。感染リスクへの十分な配慮・対応をしながら、調査測定をすすめ研究データを集積していく。ダウン症児を対象とした場合とくらべ、得られた加速度計のデータが、解析のための選定基準に満たない者が多いという印象がある（最終的な応諾率等は未定）。着実に協力者を増やすよう、当事者団体とのコミュニケーションをとる。
［研究2］研究1と並行して、測定結果の報告会の開催、健康づくりガイドブックの作成に向けたフォーカスグループインタビュー調査をすすめる。すでに、複数の団体代表者にフォーカスグループインタビューについて説明をし、協力の意向を確認している。健康づくり支援アプリの開発については、再度研究者間でも協議する。研究計画時点では、スマートフォンを活用したアプリ開発を想定していたが、この数年間で、ICTツールの研究開発が大きく進んでいる。Ｚｏｏｍを介しての双方向プログラム、ＹｏｕＴｕｂｅやウェラブル端末の活用等、手法については当事者等の意見を尊重しながら、実現可能性の高いツールの開発を行う。すでに腕時計型のウェラブル端末の活用について、実用性の検討をすすめている。
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| Causes of Carryover |
COVID19感染症拡大の影響で、調査測定が1年以上、遅れてスタートしたため、当初の計画通りには予算を使用することができていない。
関連学会の開催が中止あるいはオンライン開催、また研究者の移動制限により旅費の使用が予定より大幅に少なかった。
2022年度においては、調査測定対象者を確保しつつ、あわせて測定結果報告会、フォーカスグループインタビューの実施、健康づくり支援ツールの開発を行う。
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