2022 Fiscal Year Research-status Report
Changes in the type of family finance management and, its determinants in couples with children: From the viewpoint of marital companionship
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20K02403
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
神谷 哲司 東北大学, 教育学研究科, 教授 (60352548)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
矢吹 理恵 東京都市大学, メディア情報学部, 准教授 (30453947)
加藤 道代 東北大学, 教育学研究科, 名誉教授 (60312526)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 夫婦 / 家計 / ファイナンス / 伴侶性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題に関連する家計に関する夫婦関係について検討するため，前年度より継続して本課題の先行課題についてのデータ分析を進め，論文化に向けて鋭意執筆に取り掛かった。また，その成果として，「ファイナンシャル・リテラシーと夫婦関係満足 －夫婦ペアデータによるマルチレベル構造方程式モデリングによる検討」を日本発達心理学会第３４回大会において発表を行った。この研究では，ファイナンス知識，ファイナンス効力感，ファイナンス行動，ファイナンス満足感が直接・間接に夫婦関係満足に影響を与えるモデルについて，マルチレベル構造方程式モデリングによって分析を行い，個人レベルと二者関係レベルで結果が異なっていた結果から，ファイナンス効力感や行動といった個人のファイナンスに対する自信や行動が，夫婦二者関係レベルでも変動し，結婚満足に影響を与えていることを明らかにした。
並行して，本研究課題であるインタヴュー調査の方針や具体的な調査対象，質問項目などを，上記の日本発達心理学会の大会時などに，共同研究者と打ち合わせを行った。次年度にインタヴュー調査を実施予定としている。
その他，研究の実績としては，上記の日本発達心理学会第34回大会における大会委員会企画シンポジウム「揺らぐ結婚の意味と夫婦関係の行方 －中高年夫婦の心理社会的課題を中心に－.」において，夫婦のファイナンスに対する意識や行動について報告を行ったほか，東北大学大学院教育学研究科研究年報に「成人期におけるお金に対する信念についての追試的検討」を寄稿した。また，岩壁茂・遠藤利彦・黒木俊秀・中嶋義文・中村知靖・橋本和明・増沢高・村瀬嘉代子(責任編集)による『臨床心理学スタンダード』（金剛出版）に，「家族」の章を寄稿し，今後の家族研究におけるリソースとしてのファイナンスの重要性について指摘した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度に本務校において，教務委員長を命ぜられ，本務における通例の教務委員長ならびに関連役職，具体的には，全学の学務審議会委員，学務審議会教務委委員会委員，教育情報・評価改善委員会委員，教育FD運営部会委員，学務情報システム運営委員会委員，東北大学教育改革推進会議教育の質保証検討部会委員，データリテラシ共通教育基盤運営委員会委員，全学教育改革対応委員会教職課程委員会準備部会部会長，東北大学全学教育貢献賞選考委員会委員，高等大学院機構大学院改革推進センター運営専門委員会委員などに着任し，関連する事務や会議への出席が求められるとともに教職課程委員会委員長，教育実習実施委員会委員長，教職実践演習運営委員会委員長をも兼任し，さらに，仙台市教職員養成協議会委員，宮城県教職員養成協議会部会構成員として，関連諸機関との情報共有，関係調整なども含め，全学の教育実習，介護等体験，教職実践演習等教職課程に関わる全般的な統括も行うことになった。2022年度も継続して，上記の校務に奔走する中で，本研究課題の進捗に深刻な影響を与えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き，先行課題における夫婦ペアデータの分析を進め論文化を試みるとともに，インタヴュー調査の計画書を5月までに作成し，6月に実施する予定である。並行して，本調査についても共同研究者とオンラインで協議を進めつつ，10月以降に質問紙調査の実査を進めたい。
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| Causes of Carryover |
本務校における業務量の増大による研究時間の過度の減少により，研究計画通りに進捗せず，1年間の研究期間延長を行ったため。
2023年度はサバティカルを取得し，面接調査，質問紙調査を計画通り執行する予定である。
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Research Products
(6 results)
