2023 Fiscal Year Research-status Report

Changes in the type of family finance management and, its determinants in couples with children: From the viewpoint of marital companionship

Research Project

Project/Area Number	20K02403
Research Institution	Tohoku University
Principal Investigator	神谷哲司東北大学, 教育学研究科, 教授 (60352548)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	矢吹理恵東京都市大学, メディア情報学部, 准教授 (30453947) 加藤道代東北大学, 教育学研究科, 名誉教授 (60312526)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2025-03-31
Keywords	夫婦 / 家計 / ファイナンス / 伴侶性
Outline of Annual Research Achievements	本研究課題である家計に関する夫婦関係について検討するため，前年度より継続している本課題の先行課題についてのデータ分析を進め，論文化に向けて鋭意執筆を進めた。「ファイナンシャル・リテラシーと夫婦関係満足－夫婦ペアデータによるマルチレベル構造方程式モデリングによる検討」については，共同研究者の手による分析を終え，論文のプロットを作成中である。また，日本発達心理学会第３３回大会において発表を行ったデータの論文化を試み，「夫婦間の家計の共同性意識と夫婦関係満足との関連―関係焦点型コーピングに着目して―」との論文としてまとめ，現在投稿中である。この研究では，家計共同性意識を「家計対話・共有」「家計葛藤」の2因子とし，マルチレベル構造方程式モデリングにより，家計対話・共有の方が関係焦点型コーピングよりも個人レベル，二者関係レベル共に夫婦関係満足を予期すること，家計葛藤において，関係焦点型コーピングによる間接効果は弱く，家計葛藤が直接的に夫婦関係満足を予期することを明らかにした。並行して，本研究課題であるインタヴュー調査の方針や具体的な調査対象，質問項目などについて，上記の日本発達心理学会の大会時やオンライン会議などで，共同研究者と打ち合わせを行った。その計画を踏まえて，2024年1月もインタヴュー調査を実施した。その他，研究の実績として，研究の成果をも盛り込んだ子育て家族についての論稿「『地域みんなで子育て』という難題 ―母性神話・家族原理主義からの脱却―.」を『世界』（岩波書店，2023年10月号）に寄稿した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2021年度から2022年度にわたり本務校において，教務委員長を命ぜられ，本務における通例の教務委員長ならびに関連役職，具体的には，全学の学務審議会委員，学務審議会教務委委員会委員，教育情報・評価改善委員会委員，教育FD運営部会委員，学務情報システム運営委員会委員，東北大学教育改革推進会議教育の質保証検討部会委員，データリテラシ共通教育基盤運営委員会委員，全学教育改革対応委員会教職課程委員会準備部会部会長，東北大学全学教育貢献賞選考委員会委員，高等大学院機構大学院改革推進センター運営専門委員会委員などに着任し，関連する事務や会議への出席が求められるとともに教職課程委員会委員長，教育実習実施委員会委員長，教職実践演習運営委員会委員長をも兼任し，さらに，仙台市教職員養成協議会委員，宮城県教職員養成協議会部会構成員として，関連諸機関との情報共有，関係調整なども含め，全学の教育実習，介護等体験，教職実践演習等教職課程に関わる全般的な統括も行うことになった。そのため，本研究課題の進捗に大幅な遅れが生じていたが，2023年度に上記の職務から離れたことによって進度回復を図り，インタヴュー調査などを実施した。ただし，量的データについて，インタヴューデータを元に慎重に検討を図ることを企図し，さらなる1年の延長願を申し出た。
Strategy for Future Research Activity	引き続き，先行課題における夫婦ペアデータの分析を進め論文化を試みるとともに，インタヴュー調査のデータを9月までにまとめ，学内の年報に寄稿する予定である。並行して，本調査についても共同研究者とオンラインで協議を進めつつ，8月下旬に質問紙調査の実査を進めたい。
Causes of Carryover	量的データの本調査の実施について，インタヴューデータの分析を踏まえて丁寧にデザインすることとし，本調査の実施が次年度に繰り越されたため。