2021 Fiscal Year Research-status Report
教育課程改訂期における高校「国語」の授業内容の経年変化に関する調査研究
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20K02450
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
島田 康行 筑波大学, 人文社会系, 教授 (90206178)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 高校国語 / 学習指導要領 / 書くこと / 授業改善 / 高大接続 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、これまで長く指摘されてきた高校国語科の課題 ―すなわち「読むこと」の指導に比べて「話すこと・聞くこと」「書くこと」の指導が十分でないこと、所与の教材の読解指導が重視されるあまり、主体的な表現に関する指導が軽視されていることなど― が、今回の学習指導要領の改訂によって解決に向かうのか、高校国語科の授業はいかに変わるのか、という問いに答えようとする。具体的には、新しい学習指導要領が施行される前後の期間において、高校国語の授業の実態を継続的に観察することで、その改訂が授業のあり方にどのように反映されるのかを捕捉し、その趣旨の浸透状況を経年的に明らかにすることを目的とする。
本年度は、当初の計画にしたがって、一定の規模で継続的な調査を行い、授業内容の経年的な変化の捕捉を試みた。具体的には、3つの国立大学の新入生約300名を調査対象として、対象者が高校在学中に受けた高校国語の授業内容が、現行／新・学習指導要領の個々の指導事項をどの程度踏まえたものであったのかを尋ねる質問紙調査を実施した。現在、この回答結果の分析作業を進めているが、経年的な比較において、いくつかの項目で授業改善の兆しを指摘し得る特徴を見出している。
また、全国の高校国語科教員約100名を対象として、新しい学習指導要領や大学入試改革の議論が自身の教科指導の内容や方法に与える影響について、質問紙調査を行った結果を、日本国語教育学会高等学校部会令和3年度第1回研究会において「学習指導要領改訂の背景と実践の課題－「書くこと」を中心に－」として報告した。さらに、ここまでの成果をもとに、大正大学の開催したシンポジウム「ライティングの高大接続について考える－新時代の教育に向けて」において招待講演「新しい高校「国語」の学習内容をふまえたライティング教育」を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度に引き続き、研究計画の一部に、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた部分があった。すなわち、本研究はその全期間を通じて、新しい学習指導要領の告示を受け、また共通テストの導入を控え、すでに指導内容の見直しと授業改善に取り組む高校教員に注目し、全国で先進的な取り組みを試みる高校教員の協力を得て、授業実践を追跡して記録・分析を行うとともに、継続的なインタビュー調査を実施することで、彼らの意識がどのように変わり、それが授業改善にどのように反映されたのかを明らかにすることを企図している。しかし、新型コロナウイルス感染症の全国的拡大は収束の気配を見せず、その予防の観点から、各地の高校を訪問しての実地調査は延期せざるを得ない状況が続いている。当初予定した旅費の支出は、研究資料の購入など研究環境の整備に振替えた。この点は予定通りの進展となっていない。
ただ、そうした中でも、研究への協力を引き受けてもらえる高校教員のネットワークの形成を進めており、zoom会議などによって予備的な打ち合わせを重ねている。感染状況の好転次第、授業実践の記録とインタビュー調査を遂行し得る環境は整備できている。
前年度、そのネットワークを活用して実施した全国の教員約100名を対象とする質問紙調査からは、感染症拡大の状況下で、新しい形態で授業に取り組む高校教員の意識を窺うことができ、貴重なデータとなった。この調査は当初計画していた調査の代替となるのみならず、本研究に新たな視点を加えるところとなっている。
また、大学新入生を対象とする質問紙調査は、従来、各大学の教員の協力を得て進めているものであるが、各大学とも対面授業が全面実施できない中、オンラインでのデータ収集となった。難航が予想されたが、じゅうぶんな量のデータが収集された。現在、その分析を進めている。この調査に関しては予定通り進展していると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
基本的には当初の計画を着実に推し進めていくものとする。大学新入生を対象とする質問紙調査は、オンラインであってもこれまでと変わらず質・量ともにじゅうぶんなデータが収集できる見通しが立っている。この実績を踏まえ、各地の大学教員の協力のもとに調査を継続する。
一方、全国各地の高校を訪問し、教員の実践を記録し、インタビューを行う調査については、新型コロナウイルス感染症の収束状況次第である。現在、現地調査に替えて、授業案や実践記録を提供してもらったり、オンラインによるインタビューを実施したりする手順について、何人かの高校教員と具体的な打ち合わせを進めている。
また、コロナ禍の社会状況において、この調査を継続することで、本研究には新たな視点が付け加わっている。すなわち、対面授業を前提としない新たな形態による国語科の指導がいかに行われるか、その中で「書くこと」の力がどのように育まれるかという点である。令和3年度以降の大学新入生対象の質問紙調査は、その実態の一端を、期せずして浮き彫りにすることになる。それを新しい学習指導要領への移行や大学入試改革の影響と切り分けて析出するためには、新たな研究手法も必要となる。具体的には、高校教員を対象とする新たな調査の内容・方法を検討し、実施することを考えたい。一昨年度に実施した質問紙調査の結果分析を踏まえ、これを改善、発展させていくこととしたい。
以上、本研究は新学習指導要領施行前後の高校国語の授業がどのように変化するかを捉えようとデザインされたものだが、研究に新たな観点を加え、調査の手法にいささかの変更を加えることで、新型コロナウイルス感染症拡大による新たな授業形態が国語の学びに与える影響を捉えることも可能になると考えられる。当面、社会状況を注視しつつ、その可能性を視野に入れて研究推進の方策を模索することとする。
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