2022 Fiscal Year Research-status Report
心の管理能力を育成するレジリエンス・フォーカスト・アクティブラーニングの開発研究
| Project/Area Number |
20K02459
|
|---|
| Research Institution | Nihon University |
|---|
Principal Investigator |
加藤 亮介 日本大学, 芸術学部, 准教授 (50634268)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
東畑 開人 十文字学園女子大学, 教育人文学部, 准教授 (30747506) [Withdrawn]
新行内 康慈 十文字学園女子大学, 社会情報デザイン学部, 教授 (90267774)
吉野 大輔 日本大学, 芸術学部, 教授 (90377028)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | アクティブラーニング / 遠隔教育 / 性格特性 / レジリエンス / 教育方法 / 教育心理 / 教育評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、2020年度、コロナ禍及ひ授業実施環境の変化に伴い、リサーチのフィールドをオンライン授業に焦点化した。2022年度も当該研究計画に従い、引き続き、特定性格特性に対するオンラインによるグループワーク(以下,GW)の適性を分析した。YGPIアセスメントによる「不安定消極型」をターゲットとした分析については、被験者が合計116名となり、統計分析を経て、考察のレベルへと進展した。次年度にむけて授業モデルの構築と実践へと進みつつある。
2022年度の具体的な考察で得た知見として下記をあげることができる。
1.GWに不安を感じやすく、「主体的態度」を取りにくい傾向にある学生の潜在的割合について、2.「不安定消極型」群においての、オンラインポジティブ割合が有意に高い傾向とその要因について、3.教育工学、臨床心理学の先行研究を交えた学祭的考察においての、GWの「侵襲性」の詳細、「主体的態度」の多様性について、4.今後の課題とICTの活用可能性について等
本研究の主題は「レジリエンス」であり、実験においては、「オンラインGW」の適性に注目し、教育工学、臨床心理学の観点から「不安定消極型」の学生層に対する学修支援を検討している。
2022年度においては、日本教育情報学会、日本教育メディア学会、日本教育工学会にて発表、議論を行い、フィードバックを経た。引き続き、学祭的な知見を取り入れながら、RFAL(レジリエンス・フォーカスト・アクティブ・ラーニング)」としての授業モデルの構築・実践へと進めていく。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度からのコロナ禍を踏まえ、研究フィールド、被験者実験等を見直し、研究計画・目標の再設定を行なっている。
当初の予定にあった、「国内外での交流」等の実施が限定的、もしくは不可になった部分等、環境的要因による遅延は発生したが、研究計画の再設定、および、2023年度(1年間)の延長申請を行ったことから、残りの研究工程を進められる予定である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、本研究の目途である「RFAL(レジリエンス・フォーカスト・アクティブラーニング)」としての授業モデルの構築と実践に向けてのアクションリサーチを行う。
具体的には、ここまで蓄積した知見をしっかり織り込みつつも、現在の高等教育における過渡期的状況、教育環境の変化をしっかりと視野にいれつつ、例えば、対面・オンラインのベストミックス等の論点も視野にいれ、授業モデルの構築を行なっていく予定である。
アクションリサーチ、授業実践等においては2022年度同様に、各学会にて議論を重ね、そのフィードバックを消化しながら進めていく。
|
| Causes of Carryover |
2020年度からの新型コロナウイルスの影響で、未使用額が生じ、当初の予定にあった、「国内外での交流」等の実施が限定的、また一部のアクションリサーチが不可能になった。この様な影響があり、研究フィールド、被験者実験、目標の再設定を行なっている。また、同時に、2021年度より、研究分担者の退職に伴う、分担者変更を行っている。
このように、全体に関わる研究計画の見直しに際し、研究費の繰越が発生し、また、2023年度(1年間)の延長申請を行っている。
上記を踏まえ、次年度は、最終年として、オンラインにおけるアクティブラーニング実践・分析等のアクションリサーチを中心とした、残りの研究工程を完了するにあたり、その際に必要なICT機器の購入、人件費、また、国内外の情勢を踏まえながら、可能な範囲で出張費に使用する計画である。
|
