2023 Fiscal Year Research-status Report

心の管理能力を育成するレジリエンス・フォーカスト・アクティブラーニングの開発研究

Research Project

Project/Area Number	20K02459
Research Institution	Nihon University
Principal Investigator	加藤亮介日本大学, 芸術学部, 准教授 (50634268)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	東畑開人十文字学園女子大学, 教育人文学部, 准教授 (30747506) [Withdrawn] 新行内康慈十文字学園女子大学, 社会情報デザイン学部, 教授 (90267774) 吉野大輔日本大学, 芸術学部, 教授 (90377028)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2025-03-31
Keywords	アクティブラーニング / 遠隔教育 / 性格特性 / レジリエンス / 教育方法 / 教育心理 / 教育評価
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、2020年度以降の新型コロナウイルスの影響による授業実施環境の変化に伴い、オンライングループワーク（以下、GW）に焦点を当てた研究方針の再構築を行った。2022年度までに得た知見を基に、2023年は授業モデルのプロトタイピングとアクションリサーチを行い、以下の進展を確認した。 1.YGPI性格タイプの「不安定消極型(E)」群は、対面GWに比べオンラインGWでより主体的な態度を発揮する傾向が有意に示された。2.これらの学生群は、グループによる協働創作を行う授業モデルで、対面実施に比べオンライン実施の方が創造性を発揮する傾向が有意に示された。3.教育工学及び臨床心理学の先行研究を取り入れた学際的議論を通じて、オンラインGW実施における「創造性」促進の要因について有意義な示唆を得た。4.授業モデルのプロトタイプ及びアクションリサーチにより、学修効果と課題が明らかになった。これらを踏まえ、2024年度に授業モデルの完成を目指す。2023年度には、日本教育情報学会及び日本教育工学会での発表や議論を通じてフィードバックを得た。また、これまでの分析及び考察は所属校の紀要に掲載された。最終年度となる2024年度で、「レジリエンス・フォーカス・アクティブ・ラーニング（RFAL）」としての授業モデルの構築を進める予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2020年度以降の新型コロナウイルスの影響を受けて、研究フィールド、調査・被験者実験等を見直し、研究計画・目標の再設定を行なっている。当初の予定にあった、「国内外での交流」等の実施が限定的、もしくは不可になった部分等、環境的要因による遅延は発生したが、研究計画の再構成、および、 2023/2024年度(2年間)の延長申請を行ったことから、残りの研究工程を進められる予定である。
Strategy for Future Research Activity	2024年度は、2023年度までに得られた知見、授業モデルのプロトタイピングおよびアクションリサーチの結果を基に、授業モデルの構築を進める。具体的な方策は以下の通りである。 1.「グループにおける協働創作」を中心としたPBL（プロジェクト・ベースト）型のフレームワークを精査する。 2.オンライン実施と対面実施の最適な組み合わせを検討し、中長期的な継続的な論点として本研究に止まらない視点から取り上げる。 3.必要に応じて追加のアクションリサーチを行う。これらの工程を経て、授業モデルの完成を目指し、研究を推進する予定である。
Causes of Carryover	2020年度からの新型コロナウイルスの影響を受け、未使用額が発生し、当初の予定だった国内外での交流や一部のアクションリサーチが制限、もしくは不可能となった。これらの影響を受けて研究フィールド、被験者実験、目標の再設定を行った。また、2021年度からは研究分担者の退職に伴う分担者変更も実施している。こうした広範囲に渡る研究計画の見直しを経て、研究費の繰越が発生した。これに対応し、再構成された研究計画を十分に推進するため、2024年度の1年間の再延長を申請した。 2024年度の最終年には、授業モデルの調整と構築を中心に残りの研究工程を推進する予定である。研究推進には、授業モデルと教育コンテンツの構築や制作に必要な機器の購入、および学外連携に必要な出張費を使用する計画である。