小中学生のインターネット利用に対する保護者の介入行動の実態

2023 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 20K02613
• Research Institution: Seigakuin University
• Principal Investigator: 西村 洋一 聖学院大学, 心理福祉学部, 教授 (70406809)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: インターネット利用 / 保護者の介入行動 / 小中学生

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は， 日本の小中学生のインターネット利用に対する保護者の介入行動の実態を把握することである。欧米においては研究の積み重ねがあるが，日本においては実態の把握がそれほど多く行われていないという現状がある。諸外国の知見をふまえながら保護者による介入行動を測定する項目の選定を行い，各家庭の属性などの要因との関連を検討する。
令和５（2023）年度においては，これまで検討を重ねてきた保護者による介入行動の尺度を用いて，これまでに比して大規模な調査を実施した。用いた尺度は介入行動として，「積極的介入」，「安全利用に向けた積極的介入」，「モニタリング」，「制限的介入」，「ルール設定」， 「技術的コントロール」， そして「子ども主導による支援」という7つの観点より測定を行うものである。これまでの検討で，予測された養育態度やインターネット利用の自己効力感との間の関連が示されており，妥当性はある程度確認されている。令和5（2023）年度の調査においては，保護者による介入行動の理論的枠組みを踏まえ，保護者による介入への効力感と子どものインターネット利用おける経験に対する意識との関連も検討した。その他，保護者の学歴や世帯収入といった変数も調査に取り入れた。調査については3200名の小中学生の保護者を対象に調査を実施した。
結果として，保護者による介入行動の7つの側面と介入行動の効力感や子どものインターネット利用おける経験に対する意識との間にも予測された関連が示された。家庭の属性との関連については，保護者の学歴や世帯収入による介入行動の違いは明確でなく，先行研究や予測とは異なる結果となった。結果について公表することで，結果の解釈や追加の分析の検討などを検討し，日本における保護者の介入行動についての実態把握にさらに努めたい。