2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of cooperative programs connecting with families and infant-nurseries to promote the improvement of the quality of family and institutional nurturing.
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20K02643
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| Research Institution | Kobe Shoin Women's University |
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Principal Investigator |
寺見 陽子 神戸松蔭女子学院大学, 教育学部, 教授 (20163925)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北野 幸子 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (90309667)
林 悠子 神戸松蔭女子学院大学, 教育学部, 准教授 (90584483)
小椋 たみ子 大阪総合保育大学, 児童保育学部, 教授 (60031720)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 乳児保育の実態 / 家庭連携の実態 / 乳児の保育の内容 / 家庭連携プログラム / 乳児保育の質 / 家庭養育の質 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
保護者用並びに保育者用アンケートの作成（現在倫理審査中）を行った（小椋・北野・林・寺見）。また、今日の養育者と乳児のかかわりの課題の明確化を図るため、養育者の乳児に対する発話、語彙、育児語に着目して、2017-18年と1994-95年に生まれた乳児の母親を比較し、今日の母親の対乳児への言語的かかわりの課題を検討した。その結果、共同注意行動の減少や発話数の減少が見られ、かかわりも子どもが動けばそれに応じて母親も動くといった乳児への追従傾向が見られ、消極的なかかわりであった。本研究結果から、母親主導の乳児への言語的かかわりを促す必要性と、乳児を見守り後追いする関わりだけでなく、乳児の動きを引き出す母親のかかわりの解発の必要性が示唆された（寺見）。そこで、今日の保護者の乳児への関わりの課題をふまえ、日常生活の中で、言語発達を促す介入プログラムに関する検討を行う。指示・命令でなく、子どもに応答性的にかかわる、共同注意を促す、高いピッチでゆっくりしたテンポで話しかける、多感覚での言語入力と身振りを促す、やりとり（Turn-Taking）を視点に、The 14 Talking Tips(LANA)、Inside Early Talk、The Hanen program--- It Takes Two to Talk、Toy Talk、Thera-playなどの先行介入プログラムを参考に、プログラム・モデルとプログラム・テキストの開発を検討した（小椋）。また、オーストラリアにおける家庭養育と保育（林）、ベルギーにおける保護者支援と家庭連携について（北野）など、海外で行われている、家庭養育の支援、保育における家庭との連携プログラムの検討も行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナのため、海外調査の実施ができていない。また、アンケート調査も、倫理審査に時間を要し、実施が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、アンケートの配布と回収並びに分析を行う（小椋・寺見）とともに、アンケート調査の結果をまとめ、研究協力園に公表する。また、学会発表、論文投稿を行う予定である。さらに、０・１・２歳児の保育と保護者並びに家庭との連携に関する海外の実情を文献検索し、０・１・２歳児保育における家庭との連携の在り方の現地調査を行う（林）。海外の０・１・２歳児の保育の現状と家庭・保護者との連携の実情と実践的な事例を探る。
アンケート結果と海外調査の結果を踏まえ、非認知能力と言語の発達を促す０・１・２歳児の保育の在り方並びに保護者・家庭との連携の在り方を検討する。また、非認知能力と言語発達を促す保護者・家庭との連携プログラムを開発する。さらに、そのプログラムのテキストを作成する（寺見・小椋）。
テキストを用いた連携プログラムの実践とその効果を検証する（小椋・寺見）。さらに、０・１・２歳児保育における保護者・家庭との連携に関して制度面からの可能性を探る（北野）。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じたのは、海外調査ができていないためであり、次年度に、コロナの収束状況を見ながら、海外調査を実施する予定である。また保育現場における連携プログラムの実践も、コロナのため実施できていない。次年度、取り組む予定である。
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