2020 Fiscal Year Research-status Report
持続可能な母乳率調査方法の開発-メールを使った前向き調査の全国展開に向けて-
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20K02653
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Research Institution | Yokohama City University |
Principal Investigator |
西巻 滋 横浜市立大学, 附属病院, 教授 (20275043)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 母乳 |
Outline of Annual Research Achievements |
厚生労働省の「健やか親子21」では、母子の健康増進のために母乳育児を推進し、生後1か月の母乳率を60%に上げたいとしている。さらにWHOは2歳以降の母乳育児を薦めている。しかし日本では母乳栄養率の把握が10年ごとであり、諸外国に比べ十分ではない。そのデータも生後6か月間のみであり、生後1歳、2歳までのデータはない。そこで全国的なデータ集積を目的とした。 本年は、WHOとUNICEFから「赤ちゃんにやさしい病院(Baby Friendly Hospital:BFH)」として認証されている横浜市立大学附属病院と横浜市立大学附属センター病院の2施設で生後2歳までの母乳育児の状況を調査した。 新生児589例(在胎週数:33週6日-41週6日、出生体重:1,652g-4,292g)の1歳6か月までの母乳栄養状況を調査した。その結果、生後12か月で約50%が、生後18か月でも約40%が完全母乳栄養であった。生後18か月では人工乳の投与はほとんどなく、完全母乳栄養か授乳していないかのどちらかであった。当院では母乳育児が長く続いていることがうかがえ、それは経産でより傾向が強かった。初産・経産の別では、経産で生まれた児で母乳育児は進んでおり、これらの違いを育児支援に役立てたい。 過去のデータと比較すると、厚生労働省の報告(2015年)に比べ、当院の完全母乳栄養率は10%ほど高く、母乳育児への取り組みによる差を示唆した。また、諸外国のデータよりも顕著に母乳育児がすすんでいることも特記に値すると考えた。 成果発表(2020年) 1)西巻滋,他:「赤ちゃんにやさしい病院・BFH」データブック
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
横浜市立大学附属病院と横浜市立大学附属センター病院の2施設での2歳までのデータを集めて、当院での傾向を検討した。その結果を経て、アンケートを自動的に運用できるソフト開発を進める準備が進んだ。全国的に行う本調査に向けてのシステムを作成する。それに際して、アンケートの項目、調査時期、調査方法などを検討している。また、回答率を上げるための方策として、回答者にも集積されたデータを返信したい。
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Strategy for Future Research Activity |
全国的に行う本調査に向けてのシステムを作成する。パスワードロックをかけた各施設の登録情報一覧、作成画面、メールの自動送信にはWEBCASを運用する。この研究で、個々の医療施設でいつでも行える持続可能な母乳育児調査方法を開発する。メールを使用し、生後2か月、4か月、6か月、8か月、10か月、1歳、1歳6か月、2歳の時点で回答する前向き調査であり正確でもある。経済的・人的な費用も少なく、導入しやすい。 「赤ちゃんにやさしい病院(BFH)」の認定を受けている施設をその所在地域から、(1)北海道・東北、(2)関東・甲信越、(3)中部・北陸、(4)近畿、(5)中国・四国、(6)九州・沖縄、の6つの地域に分ける。各施設に本調査への参加の可否を尋ねる。母乳関連の学会やシンポジウムで説明会を持つ。それ以外にも、希望があれば、直接に施設へ赴き説明の場を設ける。 成果は、周産期新生児医学会、母乳育児シンポジウム、BFH施設連絡会議等で発表する予定である。
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Causes of Carryover |
当初予定では2020年にシステム開発を行う予定のところ準備が想定以上にかかったため次年度繰越となった。今後は2020年の準備を経て2021年にアンケートへの参加登録、アンケートの発送、受取、集積、解析までを自動的に行うシステム開発を行う。
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